- 頭金はいくら必要？
- ハウスメーカーの場合は、相場が100万円って本当？
- 工務店なら特に最低金額はないの？
- フルローンにして貯金を残すほうが安心？
- 貯金が少ない時にはみんなどうしているの？
- 頭金が必要なのはわかっている。
- 頭金がなくてもお金を借りることができるなら、無理に用意する必要はないの？
自分たちの理想の物件が見つかった時、残念ながらお金がないという人は意外と多い。
でも家は、縁でもある。
土地と建物両方が必要になる一戸建て。
マンションなら、階層も部屋も限定されている。
情報をいくら検索しても簡単に今以上の物件が同じ金額又はそれより安い価格で出てくるとは限らない。
でも将来の子育てや自分たちの老後の不安のために貯金を残すことも考えたい。
そんなときの考え方についてご紹介していきます。
これまでにも頭金については、以下のような記事を書いてきました。
住まいを手に入れても手元の貯金がなければ、結局は売却を迫られることもある。
マンション住宅ローン払えない時は破産?まずやるべき無料相談！
私自身もかなり厳しい状況に追い込まれたことがあります。
不動産は、正直ローンを支払う期間満期までが勝負。
ある程度の貯蓄を残す事が最優先の時代だと私は考える。
その根拠を自分の経験と反省を軸にご案内していきます。
今回の記事では、新築の頭金に貯金をいくら残すべきかについて以下の項目でご案内しています。
- 新築頭金の目安
- 新築頭金と親からの支援
- 新築頭金の誤算
一度マイホームを自分たちの将来と照らし合わせる。
その上で、今の賃貸で暮らすのと何がどう違うのかを考える。
中古マンションでも注文住宅でも追加の費用がゼロということはありません。
購入してからも必ず何かしら必要な費用があります。
その点をどこまで考慮して借入をするのが正しいのか？
新築頭金の目安（ハウスメーカー体験記）
物件を探す時には、中古でも新築でも自分たちの生活費よりも先に月々の賃貸の家賃と返済額で考えてしまう人が多い。
しかし、これは大きな間違い。
では次に、この資金調達に向ける準備方法について、ご紹介していこうと思います。
新築頭金は親からの援助資金？
家を買うというのは、人生の中でもそう何度も経験することではありません。
約30年から35年という長い期間をかけて保険や税金を含めて支払いを続ける必要があります。
家賃の相場がいくらだから、ゼロ金利の今のローン返済額のほうがお得。
こんな漠然とした支払いの計画で住宅を購入することはおすすめできません。
親の援助と相続
親がある程度の資産を有している状態で、その後のことも何も心配しなくてよい兄弟関係なら良いかもしれません。
しかし、以下のような場合は？
- 少し先の未来には、生活が厳しい状況になる可能性がある
- 兄弟や姉妹で親の遺産や収入に対する執着に差がある
- 兄弟で収入の差が顕著
このような状況になれば、当然、一方だけが優遇されたように感じられることも少なくない。
その金額を含めて、現もし相続という場になった時、その条件などでもトラブルになりかねない。
家を建てるのも新築マンションを購入するのも本人の自由。
しかし、親に負担がかかるというのは、別の問題が発生する原因に直結する。
やはり、一番安心なのは、諸費用関連も含めて全支払額を自分一人でできるような物件を探し出す事。
これが、将来の安心につながると思います。
最後に、購入後の苦労をしないための計画をご紹介していきます。
新築頭金の誤算？購入後想定注意点
- 住宅ローン控除
- 地震保険や火災保険料の控除
- 住宅ローン減税
毎月かかる生活費があっても家族の扶養や借入金に対する年末調整等によりゼロ金利政策期間はお得と思っている人は多い。
しかし、現実では借入金がある時期には以下の必要経費がかかる。
- 保険料の支払い
- 固定資産税
- 新築マンション、中古マンションなら、管理費、修繕積立費、駐車場、駐輪場代等
- 戸建の場合でも外壁塗装や修繕費用、外構工事やポスト、駐車場等のメンテナンス
あくまで賃貸生活での家計には存在しない項目が必ず出てくる。
実際、私が分譲マンションを購入した際には、独身で年収は500万程度で借入金2600万でもかなりきつい状態でした。
趣味や娯楽
家を買うということは、当然以下のような家具家電の購入や引っ越しも考えなければならない。
- 新天地でのインターネット回線費用
- 家具や家電
- 家族でおでかけをする外食や旅行
ちょっとでも余裕があれば、今までは自分たちの趣味や娯楽にお金を使っていた。
でもその余裕が住宅ローンを組んでからはなくなってしまうということも多い。
原因は、いろいろある。
- 新型コロナの影響により残業代やボーナスカットなど予定していなかった事象の発生
- 予定していなかった不測の妊娠や出産
- 妻の育児休暇などによる共働きの収入減少
10年という時間的には長いようで短い期間の間に一気に状況が変わってくる。
もちろん何も問題がなければ、ある程度自分たちの想定通りになる。
しかし、最低どれだけの額を払っていれば安心。
こんな感じに考えていたのであれば、当然貯蓄が不足する事態に陥ることもある。
自分が大きな買い物をした後で後悔する原因はシンプルに誤算。
この項目を少しでも多く想定の範囲内とすることが重要になってきます。
最後まで記事をご覧いただきありがとうございました。