3300万の物件を購入したい。
頭金なしでもいいなら住宅ローンを組みたい。
返済額としても借り入れ可能額としてもどのくらいの年収があれば生活に苦労しないのかな？
頭をよぎるのは、以下のようなキーワード。
- 金利の比較
- 返済負担率
- 頭金
- 今の家賃との比較
- 借入後の金利を含めた月々の返済額
こんな計算をしている人が非常に多い。
これまでにも住宅ローンと年収については、以下のような内容をご紹介してきました。
住宅ローンは世帯年収目安ではなく夫一人にしておくべき根拠｜返済貧乏防止策
年収270万借入可能額目安住宅ローン毎月の返済はいくらくらい？
マンション購入年収300万の現実｜シミュレーション付でオーナーが解説
頭金なし住宅ローン借入可能額年収300万から350万円での目安
2200万住宅ローンは年収でいくらが目安?マンション,一軒家購入体験記
年収400万に対して2500万の借入についてもご紹介しています。
年収400万住宅ローン2500頭金なしは無謀?安全?破綻と安全の違い
3000万の借り入れを希望する時の年収目安の考え方を500万（6倍）を例にご紹介しています。
年収500万以上でもご案内しています。
年収700万の適正借入額シミュレーション注意点
年収700万住宅ローン借入可能額や月々返済額データ付｜適正目安注意点
自分の借入に必要な土地と建物を合わせた金額を考える時、ローンが通ればいくらでも良いと考える人も中にはいる。
でも本来計画として必要なのは、住宅ローン審査通過の時の話ではない。
マイホームを手にした後の安定した暮らしを自分たちの住まいとするエリアで将来に必要となる貯蓄を含めて生活が機能するかどうか？
そのためにいくらくらいを計算しておくべきなのかが最も重要。
私のサイトは、不動産住宅物件探しについて、購入後に失敗後悔をしてほしくないという思いから、経験を軸に情報を公開しています。
自分の家の中にかかる維持管理も必ず必要になる。
今は賃貸で毎月家賃さえ支払いをしていれば何もその他の負担がない。
しかし、家を買うということは全てが自分の管理として必要となる。
新築、中古を問わない。
マンションでも一戸建てでも同じ。
けっかてきに諸費用という分類のマイホームに必要なお金が必ず出てくる。
この点を含めて住宅ローンの資金を考えておくことが非常に重要です。
今回の記事では、3300万の住宅ローンは年収でいくらくらいある人が生活に困らないのか？
この点を以下の項目でご紹介しています。
3300万住宅ローン返済の想定
3300万住宅ローン年収の理想
3300万住宅ローン年収と誤算
実際に私への相談をいただきました口コミを含めて住宅ローン利用時のライフプランにおけるお金の管理として参考にしてください。
3300万住宅ローン返済の想定
私は一戸建てもマンションも両方で住宅ローンを利用した生活をしてきました。
その後の自分の暮らしの中で資金が十分に足りると感じるラインは、以下の条件を保った上で借り入れをすれば大丈夫だと伝えています。
年収の上限25％で返済額を計画。
この上限25％に何を含めて考えるのかが非常に重要。
私の場合は、以下の条件を全て含めた返済額を検討すれば大丈夫と伝えています。
- 車の保険料、車検のかかる年の年間支払い額
- スマホなどの端末代を含めた通信費
- クレジットカード決済で支払っている毎月のおおよその額。
せめて以上の3つは多いときの基準で考えることが重要。
この3つに以下の要素が足し算になっていく。
- 子供の養育費や教育費、保険などの負担増。
- 固定資産税、浄化槽点検費用、駐車場代などの目安金額。
- ウォーターサーバーなどの各種サービス関係に払う設定基準。
この辺りは、各家庭の事情により支払う先がいろいろ変わってくると思います。
しかし、問題なのは、実際に今は利用していない事も将来は払う予定があるという項目をどこまで先読みして追加をしておくべきか?
この考え方からしたら、実際に年収の25％以上の返済負担率になると間違いなく支払い困難という項目が家計の中に出てくると私は確信している。
これが私が経験したからこそ伝えたい用意しておくべき準備です。
では具体的な年収のシミュレーションをしていきたいと思います。
3300万住宅ローン年収の想定額
私がもしあなたの相談を受けて、借入額と世帯年収という考え方から組むのが大丈夫な設定なのかを確認するなら、理想は、年収700万円と伝える。
なぜか？
まずは、実際に3300万の住宅ローン返済額をシミュレーションしていきます。
上記内容は以下の設定条件に基づく試算となります。
| 条件項目 | 設定 |
| 金利 | 変動金利 |
| ボーナス加算 | なし |
| 保証料 | 無料 |
| 融資手数料 | 無料 |
| 返済方式 | 元利均等払い |
| 借入額 | 3300万 |
| 年利 | 1.2％ |
上記設定に基づく返済額は、以下の通りとなります。
| 返済項目 | 詳細 |
| 総返済額 | 40,429,758円 |
| 毎月の返済額 | 96,261円 |
| ボーナス時加算 | なし |
1.2％は、最近の変動と固定をミックスにする人や多少高くても変動のリスクを抱えたくないという人向けに高めの目安で設定しています。
この価格約96000円という金額を毎月の家賃の代わりの居住費として捻出することが家計の上でも苦労をしない。
その目安となる年収をご紹介していきます。
3300万住宅ローン年収の理想
物件をマンションと一軒家を問わない条件でフラット35よりも金利が安い状態でも希望するべきではないと感じる目安がある。
自分の今の年収なら検討可能ではないのかと考える人には、見落としていないかどうかを含めて今のお金の計算と照らし合わせてご覧ください。
3300万住宅ローン返済額と年収の比率の一般計算
返済の比率というのは、単純に年収を手取りではなく、所得証明書に記載の総所得からでも簡単に計算が可能。
96000円を毎月返済していくと、1年間で1152000円を支払うことになります。
この金額を年収の20％程度に収められる額は575万円。
25％で計算を行うなら、460万円。
だからこそ、年収450万円から年収600万円。
この程度の年収がある人の場合には、ハウスメーカーや工務店での現在の年収に対して月々いくらが可能なのかの回答が出てくる。
しかし、この計算は、あくまで住宅ローン返済額のみを示す数字。
私が推奨する年収
私が先ほどお伝えした年収との返済負担率には家計における月々のサービス利用料を含めた計画が必要とお伝えをしました。
結果として、銀行がいくら融資が可能と言っている場合でも夫婦での月々の生活に臨時に何か必要な払いがあった時にも対応が可能な計画。
この答えで考えたら、私なら年収700万円が理想。
年収700万円なら、年間20％の支払いで計画をしても年間支出は140万円。
つまりは、115万円の融資の返済に使用去れる分を差し引いても25万円がのこる。
結果として、毎月2万円は何かの別の払いに使える状況があるのです。
生活費を込みにする時の注意
家のローンを組む時には、全てを年間で計画する事が最優先。
これだけは必ず計画の軸にしておくことをまずはおすすめします。
賃貸で家賃を決める時にも月々ばかりを見ていると、ボーナスで何とかなるという年間で検討する人がいる。
これが子供の成長に変わるのが、家を買う時の夫婦の固定費の変化する部分。
よって、物件の価格から支払い目安を決めるのではない。
あくまで生活に必要な固定費を総額した上できちんと家族の負担の割合をシミュレーションすることが重要なのです。
今後家族が増える予定
まだ子供が一人しかいない。
でもいずれはもう一人を夫婦で相談する計画もある。
こんな状況になった場合は、きちんとその予定分を考えた上での余裕のある計画を考えなければいけない。
生まれてきた後に、家を買う余裕があったのに、なぜ自分の服や必要なことで考える事が多いの？
こんな疑問を子供が暮らしから感じられるような親になってしまったら、家がある事にもありがとうは言いにくい。
専業主婦という条件になってしまう事の将来性。
正直将来は実際に目で見なければわからないことが多すぎる。
でもその可能性を少しでも自分の住む場所の条件と照らし合わせながら検討する必要がある。
結果として、無理して払うという言葉を使う必要があるような家男買うのは本当に良い選択だったとは言えない。
3300万住宅ローン年収と誤算
夢のマイホームの実現は、5年、10年、20年の間にはどんなリスクを考えるべきなのか?
私は以下のような想定を必ず用意しておくべきと相談された時には実際に以下のような項目の説明をしています。
- 貯金の額ではなく、インフレに対応する能力
- 子供の教育費を10年15年単位で別で経費として本当に用意が可能なのか？
- 15年から25年の間には、リフォームや大規模な外構、外壁などのメンテナンスや修繕積立日の変化を考えておく。
- 家計は、いずれ消費税がいつまた上がるかわからない状態。
こうした内容を大枠の中で、きちんとわからないからこその万が一の際の備えを検討する。
この考え方からよくある誤算は以下のような内容です。
年収やボーナスカットにおける転職のリスク
今の仕事がいつまで続くか分からない。
もしかしたら、今が年収としてはトップの状態なのかもしれない。
今後の手取りがさらに減る税制改革が行われるかもしれない。
こうした自分たちの目にする現金の手取りの額が変化することを意識する必要もある。
だからこそ、初期の手取りではできる限り20％以下の返済負担率を見込む事が重要。
破綻予備軍がはまる実際の返済負担率
銀行でよく利用規約などの条件に出てくるのは、年再負担率が上限35％や40％なんて数字もある。
実際に2019年度以降でもこの設定は全銀行やサービスを見ればいくらでも条件として出てくる。
しかし、この条件の借入をして暮らしが大丈夫と言える人はかなり少ないと私は忠告をしたい。
単純に以下の支払いの予定を考えるだけでもう余裕がないというよりも無理という言葉が出てくる。
- 1年払い、10年払いの火災保険料の支払い。
- 車の買い替えや同じ車を長く乗る時のメンテナンス費用や車検代。
- 新規の子供のスマホなどの契約などによる通信費の支払い。
- 食品、家電などの価格上昇に伴う買い替えと電気代や光熱費との問題。
- 太陽光発電の買取終了からの売電収入の見込額が終わる瞬間。
- 住宅ローン減税や控除の最長期間の終了。
こうした中で、子供に必要な教育費は上がる。
これだけでもうそれ以外のことは何も用意ができないという悩みを抱えているのです。
これが自己破産や家を売るという選択を迫られる人たちの特徴ともいえる。
実際に3000万以上のローンを組んで苦労をしている人の相談のスレを見るのも参考になると思います。
年収600万円でも将来子供2人希望は難しい？（yahoo不動産）