マイホーム購入を検討する人の中には、中古でもいいと考える人も増えている。
価格が数百万の物件を購入。
自分でリノベーションやリフォームをして自分らしい家を用意する。
こうした物件の活用法がマンションを中心に広がりを見せている。
一戸建てを購入検討する人にとっても、土地がないという人は土地と建物が両方格安で手に入るという状況で新築を購入するより高くない範囲で探す。
こうした検討をする中では、どうしても高くても安くてもなぜそもそもその家は売却されたのか？
この理由が心配だという声も多い。
しかし、家を売却する理由として転勤族の購入した家というケースも最近は多い。
実際に転勤族の家を購入する計画についても以下のような内容をご紹介しています。
私自身は新築マンションを購入してから賃貸化。
次に新築注文住宅を購入。
このような経験をしてきました。
私のサイトは、不動産住宅物件探しから購入した後も失敗後悔をしてほしくないという思いから情報を公開しています。
不動産会社に質問しても具体的な問題はあまり触れないケースも多い。
実際に都内等では、過去という流れの中で、自殺などの事例があったとしても告知義務要件の対象外の時期だったという判決が出ている。
やはり何かあったのかもしれないという不安を完全に解消するのは難しいと思います。
家の売却理由は地元住民の方がよく知る
分かりやすいのは、相続として子供たちが管理できないから現金化したかった。
このような内容はよくある話。
しかし、一方では、死亡事故や事件が起こった。
こんな内容では、いくら格安の物件でもいらないと思う人も多いはず。
私の住むエリアでも実際にずっと売れ残っているけど決して高くないという土地があった。
しかし、その地方に住む者には、記憶に新しいとされるいわく付きの物件だったりする事も多い。
例えば、以下のような内容がその対象の1つ。
- 離婚による調停で財産分与の問題が発生
- 火事があって全焼してしまった物件。
- 殺人事件が起こった店舗跡。
地元の人は今でもその時の光景を鮮明に覚えているというケースがある。
もし自分が住んでみたいと思った時には、その土地の周辺の人に何があったか知っているのかを聞いてみるのも良いと思う。
マンションの一室に多い不安
マンションの場合は、過去の住民が自殺してしまったとか孤独死を迎えた事で、相場よりも安く売っているというケースもある。
これからも孤独死が増える事が懸念されているエリアでは築年数の割には安く売っているという事もあるという。
一戸建てだけではない。
マンションでも住宅の中でトラブルがあった対象への対処がある。
買い手が思っている以上に不動産会社も情報開示した時にも価格的考慮をしていると伝えやすい状況を作っている。
このような内容が実際にサイトなどでは全てが開示されているわけではありません。
だからこそ、自分で1つでも多くの気にしている点を確認しておく事が最大の対策になるのです。
家の売却理由と税金等の問題
自分の住みたいエリアが明確になっている人には注意をしなければいけないポイントがある。
それが、住民税や固定資産税などのマイホームにかかる税金の実態だ。
建物のサイズや規模で変わる情報
一戸建てで生活をしたい人にとっては、土地や建物の広さ、駐車場等の条件比較が多い。
最近では、太陽光発電やオール電化などの条件に注目している人もいる。
当然ながら、売買された先には、自分の家として管理していく。
不動産は、維持をするために複数のサービスを利用して管理する必要がある。
分かりやすいのは、以下のような条件。
- 浄化槽設置義務付けのエリア。
- 近所を含めて済みやすいと人気が高い場所の固定資産税の価格変動。
- 欠陥等が発見された際のリフォームや修繕費の可能性
- 外壁塗装や雑草処理などのメンテナンスコスト
いつまでも物件購入の価格のみで住み続けられる家はない。
しばらく空き家になっていた状況が続くと、正直不動産会社も全てを把握しているわけではない。
住み始めた後の建物の維持管理が大変と思うような内容の物件を選ぶのは賢明な判断とは言えない。
むしろ、土地を買うつもりで建物を無料で渡された。
このくらいの認識でないと住み始めた後の対処がいろいろ困ってしまう事もある。
住み替える先の建物が大きくなったらその分管理も大変になる。
これが重要。
税金も増加の可能性を探る
不動産サイトのコラムなどを見ていても最近は、固定資産税が値上げになったという検索をしている人が増えている。
特に、都市開発などが急激に進み、そのエリアの価値が急増したようなエリアでは一戸建てに対して、見直しがされていることが多い。
市場の中でも不動産投資も活発に取引がされているようなエリアではこうした値上げの動きが一番心配になる。
維持管理ができないほどの事例は少ないと思う。
でも多少無理をしてローンを組み始めたような人の場合は、ちょっと税金が上がっただけでも生活が厳しい、ローンがきついという事態もある。
税金が4年単位の見直しのたびに変動する。
こんな傾向があるなら、確かに手放したいと思う気持ちもわかる。
自分たちが契約してからこのような言葉を口にしないためにもきちんと現在の固定資産税の額や期間についてもわかる範囲で教えてもらえるなら聞いておくことも大切。
まずはこうした内容からチェックしてみてはいかがでしょうか？
最後まで記事を読んでくれてありがとうございました。