- 「仮審査に落ちてしまった」
- 「この後どうなる？」
- 「住宅ローンを利用できないとマイホームが買えない」
- 事前審査が通らない人も最近は多くなっています。
ではその記録は残るのか？
一度通らない経験をした人も通す方法を自らの体験でご案内しています。
住宅ローン審査に落ちた,通らない人へ教えたい方法｜不動産購入体験談
事前審査での個人信用情報アクセス
- メガバンク
- ネットバンク
- 地銀
- ノンバンク
規模や種類は問いません。
事前審査では基本として個人信用情報のデータにアクセスをします。
過去に私自身が落ちた時の営業担当から実際に住宅ローン審査をどのように実施しているのかを確認しました。
通らない原因は何か？
- 年収（返済負担率）
- 勤続年数の不足
- 自営業だった
- クレジットカードのキャッシング履歴
- 年齢（完済時年齢）
上記のような条件が一般的。
どれにも該当しない。
思い当たることがない。
こういう人は、以下のような条件もチェックしておくことが大切。
- 勤務する会社の属性
- 雇用形態（正社員、派遣社員、契約社員、アルバイト、パート等）
- 不安定な状態（転職回数が多い）
- 消費者金融の利用履歴
- 国民健康保険料の未払い履歴
- 健康状態への不安（持病）/団信審査落ち
- 税金滞納や遅延、延滞
- 自己破産
優先順位は低いです。
他にも自分の力ではどうすることもできない事情もあります。
- 土地や建物の担保力
- 家の立地条件
閲覧履歴はわかる
銀行側には特に何も言わないで初めて申し込みをしたと言えば、その言葉通りに受け取ってくれるのですか?
この答えはNOです。
何を根拠に過去の申し込みの履歴をチェックしているのですか？
この答えは個人信用情報機関へのアクセス記録です。
「何の目的」というところまでは示されません。
しかし、今の状況から考えたら単純に断られた可能性があると判断しやすいのです。
再申し込み不可の現実
一度否決という判断をされた場合、すぐに再審査は同じ銀行あてにはできません。
3年、5年などの時間をあけてからの再審査となるのが一般的。
その期間の根拠は？
- 審査落ちの原因に対して、解決をしている
- その内容がデータにも反映されている
この2つをクリアした時点で審査に通ることもあります。
どうしても保証料や金利、待遇などの条件から同じ銀行に申込をしたいと考えているなら、担当者に直接その期間を相談すれば答えてくれます。
次の銀行に申込するまでの期間
最初に申し込みをした人には何か原因があるということがわかってもその詳細を知ることは困難です。
でも他社で断られたからと言って待っている時間はもったいないのです。
すぐにでも行動を起こすべき理由
どの銀行に再審査を申し込みするべきかを考えるくらいなら、一括の事前審査をすることを私はおすすめします。
住宅ローンにおいて、審査に通過する人の最も条件の良いのは年齢が若いこと。
当然借入時年齢が若ければ完済時年齢が若い。
若いことは病気や疾病などの団信（団体信用生命保険）加入のハードルが低いと考えられていることも要因です。
銀行からお金を借りるという行動に必要なのはあなた以外の条件もあります。
それが担保力。
不良債権にならないかどうかを確認するのは本審査の段階が多い。
まずは若いタイミングで少しでも多くの銀行に一回で申込をすることを前提としたほうが効率が良いのです。
住宅ローンで他の銀行を使う前に！
自分の状況がどのようにチェックされているのか？
この答えの基本的な部分を知っているのと知らないのとでは大きく審査への準備や対策方法も変わってきます。
申し込み前に
あなたが越えなければいけないのは、3つあります。
- 銀行からの信用
- 保証会社からの信用
- 個人信用情報機関からの信用
どのデータを誰が見ても安心と言える状況になれば、「この人になら、いくらまでなら貸すことは可能」と判断してもらえる。
保証会社がついている場合は、保証会社のOKがあれば銀行は損をしません。
ですから、依頼する前の段階でこの点をかなり精査してくるのです。
本審査の要注意ポイント
ひと昔前なら、事前審査通過者の9割以上が本審査を通過した。
しかし、最近はその通りにはいかないケースが急増している。
特に多いのが、本審査の時に増額をして申し込みをしているというケース。
借入限度額の設定を年収の35％などという情報を鵜呑みにするのは危険。
その計算で条件を満たせば通ると思っている人は多い。
しかし、この時の年間返済負担率がぎりぎりの条件ではかなり厳しい場合も多い。
年収200万、300万、400万、500万というおおまかな数字では考えない。十万単位まできっちり計算をするようにしていただきたい。
410万円と490万円で同じ400万円台というのは計算上おかしいでしょう。
どうしても増額を希望する際には、かなり厳しい状況を想定して検討することが大切です。
条件変化のポイント
自分の条件や物件の状況が変わるということも十分に考えられる。
例えば、
- 自分の年収が2年前から1年前にかけて急激に上がった
- 共働きを再開したことで世帯所得が一気に変わった
状況がよくなったことで融資を受けたいと考える人は多いです。
しかし、この点もあまり楽観的に感が手はいけないのです。
転職回数や在籍確認などを行う銀行が最近は増えています。
離職率や申し込み時の勤続年数が最低年数となる際には金利などを含めて慎重に検討する必要があります。
担保力の変化では、地価の値上がりや値下がりという情報も多いです。
例えば、自然災害が発生したエリアで土地と建物の合計額を3000万円で申込をおこなう。
この時の土地の評価が上がった場合と下がった場合では当然担保力が異なります。
その関係で必然的に借入可能額にストップがかかる可能性はあるのです。
他社契約は要注意
- 車（マイカーローン）
- ショッピングのローン契約
- リポ払い
- キャッシング利用
等は夫婦合算の場合妻か夫いずれかに該当すれば厳しい状況。
夫婦合算であるかどうかの問題ではない。
とにかく半年から1年程度はクレジットカードの利用を控える。
このくらいの気持ちが大事になってきます。
以上の内容を考慮しましょう。
前回の審査が行われた条件とは違う形で次の申し込みができる準備は進めておきましょう。
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