住宅ローンを組む時、多くの人が以下の案内を受ける。
- 団信加入
- 火災保険や地震保険の加入
上記2つは、もちろん加入する時の選択は住宅を購入した人に負担がかかる。
当然、保険料の節約をしたい人も多い。
火災保険にも長期契約に基づく割引が設定されている。
昔は、35年一括払いが可能だった。
しかし、今はもうどんなに長期の契約を望む場合でも、新規、更新を含めても最長10年に設定がされている。
保険会社なんてメリットがないと思っている人も多い。
だからこそ、設定もみないまま加入しなくてもよいのではないか?
このように主に夫が意見する声も近年は増えている。
特に、20代30代で家は欲しいが節約を前提。
こんな考え方を全面に打ち出す人の場合は、いくら長期契約の割引があったとしてもそもそも必要ない。
こんな意見から期間とか設定という問題の前に金額がかかることは避けたい。
こう考えている人も決して珍しくない。
これまでにも新築火災保険については、以下のような内容をご紹介してきました。
火災保険の相場はいくら?という視点について値上げ後の注意点もご紹介しています。
火災保険はいくら?選び方と相場新築一戸建て元保険営業の妻が懸念した注意点
実際に、妻はかなり色々な会社の見積もり書を片手に悩んでいました。
「火災保険保険料見直しを兼ねる上で、もう一度保険会社も見なおそうか？」
「新築一戸建て購入時の火災保険加入を選ぶけど比較する方法が解らない」
こうした不安や疑問をお持ちであるなら、知っておくべき事があります。
火災保険の6大リスクを考えるコツ
この点を含めて、おすすめの比較方法をご紹介しています。
にて、今回私達が選んだ火災保険に最も大切なリスクの選び方をご紹介していますので併せて参考にしてみてください。
総合的に火災保険比較するなら、個人で調べるより、第三者機関を使う方法がおすすめです。
私のサイトは、新築一戸建て購入後に失敗後悔をして欲しくないという思いから、経験を活かし、情報公開をしています。
今回の記事では、新築火災保険は何年契約が妥当なのか?について以下の項目でご紹介していきます。
新築火災保険何年の種類
新築火災保険何年の選択
新築火災保険何年の注意点
どうせなら、保険会社を問わず最長が最も安くなる設定。
これは何も考えない中でも内容を見て保険料を見れば一目瞭然。
しかし、今から子育てや教育費、老後の貯金なども考えている時にはいったいどうすればいいのか?
元保険営業の妻が次の家づくりに向けた計画で支払いや会社の見積りで情報としてみておくべき内容を教えてくれました。
現在加入している人の更新もこれから入る人も実際に会社の比較を含めて参考にしてください。
新築火災保険何年の種類
火災保険の支払いには何年のプランが存在するのか?
住宅を購入する時の家に必要な相場をチェックしている人の中には、坪単価や住宅ローンを利用する前の手数料ばかり気にしているケースもあります。
しかし、実際には、こうした保険を利用する上でも新築購入後の維持管理費として計上しておく必要があります。
特約関係なしに利用可能な年数
まず新築購入時に、多くの保険会社が用意をしているのが、以下の年数からの選択。
- 1ヶ月ごとの月払い
- 1年毎の年払い
- 2年、3年、4年、5年、6年、7年、8年、9年、10年とそれぞれの期間が存在。
長期契約の割引率
では実際にまとめて一括で払うとどの程度安い設定になっているのか?
具体的には以下のような年数ごとの違いになっています。
| 支払う年数分 | 割引率 |
| 2年 | 7.13％ |
| 3年 | 9.58％ |
| 4年 | 12.09％ |
| 5年 | 13.60％ |
| 6年 | 14.56％ |
| 7年 | 15.29％ |
| 8年 | 15.83％ |
| 9年 | 16.82％ |
| 10年 | 17.59％ |
つまりは、2年で支払う時に比較すれば、10％も割引率が高い状態。
木造一戸建て30から35坪程度の家の場合は、10年の一括払いでも私の住む東海エリアは、15万円になってきたのが2019年の相場。
つまりは、30年で45万円という条件が家を維持するために必要な経費として存在します。
解約は可能でも特約変更追加は不可
保険は最初の家には不要でも、後の自然災害や子どもの成長に合わせて随時見直しができるのか?
この点は、利用において非常に注意が必要なポイント。
単純に1年単位の場合なら、毎回契約更新なのか解約して会社の選び直しになるのかの2つの選択。
しかし、子供が生まれたから途中から節約をしたい。
このような事例には一切対応ができません。
よって、一度割引率などを計算したうえで設定した内容は、途中から一括払いにすることも条件を変更することも不可。
ですから、自分の保険金と物件だけでなく、生活における破損、損壊などにもきちんと目を向けて選ぶ事が重要になってきます。
新築火災保険何年の選択
私たちが、住宅を2015年に契約したのはこの火災保険が一つの要因でもあった。
わが家の契約は、35年一括支払い済の状態。
その後の2016年2017年にかけて35年の保険金の一括払いは不可能になりました。
では、節約をするという認識を含めて実際何年がこれからの保険は見直しを含めてお勧めなのか？
次の住宅購入に向けての妻との話し合いの結末について解説していきます。
自然災害発生件数増加に伴うリスク注意
当然保険に加入にするのは、地震、雷、風災、水害、土砂災害などいろいろな項目ごとの自然災害系への備えもあります。
しかし、子供がこれから誕生するというご家庭の場合には、居室ごとの破損や損壊における保障という点も大切になります。
物件に損害が出てくるのは、家の中の住民のミスや失敗による点も当然出てくる。
大型家具の移動やレイアウト変更による壁やカーテンレールなどの破損。
大掃除などをしていた際の居室内の事故。
いろいろな点で、家族の内部の対応のせいで免責を問われるような事態もあるのが現実。
これは、構造も関係ない。
当然、修繕しなければいけないような大きく穴が空いたような家ではすぐに修理代金を用意しなければいけない事態もあるでしょう。
こうした時、すぐに自分たちの毎月のローンの返済額や生命保険などの諸費用とは別に用意が可能なのか?
ただ単に火災に巻き込まれるかどうかなんてことばかり心配しても仕方がない。
家財保険や自分たちの住む敷地の内部における土地と建物両方を守っていく。
このために毎年切り替えていくのでは保険が想像以上に高くつく。
よって、まずは、10％以上の割引のある期間が目安。
つまりは、4年から5年はせめてきちんと年数として計画をしておくことがどこの会社を選ぶにしても大切になります。
新築火災保険何年の注意点
一昔前の35年一括の時期よりも、最近は、3年から5年での見直しが増えている。
融資の話とは異なり、次を決めるのは自由ですから、どんどん書類を提出して自分たちの余裕の範囲内の予算で依頼をする事は可能。
しかし、そもそも賃貸の時には特にそんなに大きな保険をどこかに依頼することもない。
よって、どこまでが必要で、何が異なり、そしてどんな対策が必要なのか?
この3つがどうしても見直すと言われても実際にイメージができないご夫婦も増えている。
そこで、決める上では何を基準とするべきかをご紹介していきます。
保険の大手で決めるという話
保険会社は複数存在します。
損保という業種の中にも大手と呼ばれる会社も存在します。
その中ではいったい何を基準に選ぶべきか?
この点を考えるなら、次のポイントが重要。
- 自分の住まいを持つエリアと地方のハザードマップを照らし合わせた話の重要性。
- 世帯人数や家族構成による家財保険の在り方についての検討。
- 満期を迎えた時の子どもの進学や習い事、仕事の転職などの状況における複数の条件の照らし合わせ。
- どこから実際に保険料の支払いを別に用意するのか?
このような内容をきちんとまとめておくことが大切。
よって、あくまでも改定される段階までの期間と金額を比較しておけば大手かどうかは別の問題だと妻は良く言っていました。
時代の流れとサービス充実化の未来
不動産のタイプが一戸建てでもマンションでも結果的には家を買ってからは、自分たちで対応できる事も減っていく。
そして、建物は老朽化をしていく。
この2つを考えたら、まずは改定に備えるという考え方も大きく支払いの総額に影響を与える。
10年単位の場合は、35年一括ではできない36年目以降も検討が可能になります。
構造による特徴や保証の対象年月などの問題も含めて、これからの人生プランでは何に大きくお金が動くのか?
そのための用意は何年周期で検討することが妥当なのか？
こう考えてまとめていくと、次の時代に保険料が値上がりしたとしてもその分費用を上乗せして今と同じよりも前よりも優れた条件を検討する。
こうした考え方をもつことが出来る時代になった。
そうなると、節約を意識した選び方よりも1年タイプで5年まで経過する前に、少しでも条件が良い会社に切り替える。
こんな考え方も節約というよりも利用が可能なサービスの充実性から選択する上では大切になっていく。
まずは長期契約で加入して当面の保険料を必要としない生活を選ぶ家庭もあると思います。
この辺りは、あくまで機関と保証と保険会社の対応。
この3つをメリットデメリットでじっくり検討しながら設定の特徴などを比較していきましょう。
今回の記事は以上です。