- 一建設の建売ってどうなの？
- 不具合や欠陥が多いって本当？
- 実際に床鳴りをしている家ってどんな感じ？
こんな悩みを解消します。
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今回の記事では、一建設の欠陥住宅？と思わせるような床鳴りの驚きの動画を含めて、契約前の見極め方をご紹介しています。
一建設の欠陥住宅？床鳴りの現実
自分の家の中で、新築なのにこんな音がしたら驚きますよね。
さらに、家の中を歩いているのに、気持ち悪いし怖いと思います。
床下、壁、天井裏、断熱材等見えない部分に何が潜んでいるのかわからないのが住宅の怖いところです。
欠陥住宅とは
そもそも欠陥住宅はどこから？
欠陥住宅とは、法令等の基準を満たしていない住宅のことです。
簡単に言えば、
- 設計図通りに施工されていない住宅
- 安全性、快適性等の観点から住居棟に支障をきたす
という内容に該当した物件に適用されます。
施工ミスや手抜き工事などが含まれますが、実際に引渡し後に素人が判断するのは難しいのが問題点。
欠陥住宅に関する法律
住宅品質確保促進法という法律があります。
住宅の品質確保や利益保護等を目的に2000年に施工された法律です。
もし家が欠陥住宅だったら？
重要なのは、第三者による住宅性能評価を受けることです。
住宅に係る紛争処理体制
新築住宅の基本構造部分に欠陥があった際には、売主が無償補修に応じることが義務付けられているのが、「瑕疵担保期間」。
瑕疵担保責任期間は、住宅品質確保法によって、引き渡し後10年間の対応が義務付けられています。
住宅瑕疵担保履行法
売主に10年間の瑕疵担保責任を義務付けていても、万が一、業者が倒産したらどうなるのでしょうか？
2009年10月に制定されたのが、住宅瑕疵担保履行法です。
ハウスメーカー、工務店、ビルダーなど住宅業者に対し保険の加入や保証金の供託によって、欠陥の補修費用を確保するように義務付けがされているのです。
つまり、買主は、補修にかかった費用を保険会社や供託所に請求できる制度です。
2020年4月からは「契約不適合責任」と名称が変わりましたので、注意してください。
不法行為責任
連絡したのに対応してくれない。
いつまで経っても連絡が来ない。
基礎や屋根以外でも買主に補修を請求できるのは、1年以内とされています。
しかし、欠陥の原因が施工会社の手抜き工事だったとはっきりしても、会社に補修を請求できないという不思議なことが起こっています。
こういう時には、他人の権利や利益を侵害し損害を受けたとして、賠償請求をすることになります。
適用期間は、損害を知ってから3年間。
不法行為の発生から20年以内となっています。
しかし、こういう問題には弁護士に相談するという手間と労力が必要になります。
欠陥住宅を購入しないための対処法
とにかく新築住宅でも中古住宅でも欠陥住宅だけは買いたくないと思いますよね。
でも、実際に家を購入して引渡しをされるまでは、正直建築の知識がないと、内覧ですべてを見抜くことは困難です。
信頼できる会社選び
私自身も実際に大手のハウスメーカーで一度契約を破棄した経験があります。
契約前と契約後で態度が一変したという声は、多くの会社の口コミ、評判でご紹介をしてきました。
やはり建築中を含めて、「人」を見るようにしましょう。
表面的な内装や設備を見ても、正直すべて隠れてしまえばわかりません。
しかし、人の態度はある程度判断できると思います。
住宅性能表示制度を利用する
住宅性能表示制度は、住宅品質確保促進法に基づく制度です。
国土交通省が登録住宅性能評価機関に登録した第三者機関によって、客観的な評価が行われます。
この結果が、住宅性能評価書として交付されます。
この書類をいつの段階で受けるのかが重要です。
費用が別途必要ですが、基準に満たない設計書を提出しているかどうかを確認してもらうことは可能です。
メンテナンスはDIYで対応可能？
安易に自分たちでメンテナンスを実施するのはおすすめできません。
その理由は、自分たちで行ったことで、さらに事態が悪化した際には誰にも何も言えなくなってしまうからです。
まずは、専門業者に相談しましょう。
建売住宅の寿命
建売住宅は、地盤改良の有無やベタ基礎、基礎パッキン工法、構造用面材の使用等によっても異なります。
おおよそ30年ほどはのーメンテナンスで住めると言われていますが、正直、話が違うということも多いです。
具体的には、雨漏りや建付けが悪いことで雨が入り込むなどの問題が浮上するケースがあります。
特に、外壁も黒ずみがひどい家は私もよく見かけました。
さらに、基礎にヒビが入っている状態になっているのに、放置しているなどもありました。
やはり最初の段階ですべてを見抜いておかないと後々になって大きなトラブルに巻き込まれることもあります。
契約後は、慎重に対応しましょう。