- 頃中で急増する住宅ローン返済の滞納や遅延！
- タワマン購入の失敗、後悔
- 家なんて買うんじゃなかったという悲惨な声
- 超低金利という甘い言葉に誘われた
- 家賃並みの返済額という言葉に動かされた
こんな人がローコスト住宅でも工務店やハウスメーカーの分譲住宅、建売を問わず返済に苦労している時代。
ローン返済地獄とか貯金ができないという人の書き込みやブログ記事が目立つようになりました。
では今これから家を買う人はどんなリスクを考えて購入するべきなのか？
銀行の借入条件だけを見て検討するのは間違いです。
これまでにも、住宅ローン返済の苦労については、以下のような記事を書いてきました。
定年後住宅ローン払えない人はどうすればいい?失敗後悔注意点とおすすめ
マンション住宅ローン払えない時は破産?まずやるべき無料相談！
今回の記事では、住宅ローンを借り過ぎたといっている人の特徴と注意すべきポイントを下記の目次でご紹介しています。
住宅ローンを借り過ぎた人の3つの特徴
住宅ローン借り過ぎ該当者?契約前注意点
住宅ローン借り過ぎた人はどうすればいい？
住宅ローンを借り過ぎた人の3つの特徴
まず住宅ローンを借り過ぎたと実感している人の3つの特徴をご紹介していきます。
借入額の特徴
返済計画の特徴
家賃並みの支払い金額
以上の3つについて、順に解説していきます。
借入額の特徴
私は他の記事でも必ず住宅ローンの借入額は、年収の25％以内であることが理想であるという推奨をしてきました。
この数字の根拠は、基本的にどこのファイナンシャルプランナーでも同様の数字を出しています。
さらに、自分自身が毎月返済をしている債務者であるからこそ、伝えたいリアルな声でもあります。
この数字に年収は関係ありません。
むしろ、この数字をオーバーしている人は、マンションでも一戸建てでも以下のような苦労が出てくる可能性があります。
- 生命保険料の支払いの苦労
- 固定資産税や車の税金などの支払いの苦労
- 外壁塗装などメンテナンス費用の貯金が困難
- 毎月の生活がきつい
- 地震保険や火災保険の支払い困難
上記のように、家にかかるお金以外の毎月ではない支払いに影響を与えているケースが目立ちます。
適正価格は年収の何倍？
関連記事：
住宅ローン年収8倍が借入可能額はお得?将来の暮らしはどうなる?マイホーム購入体験記
住宅ローン年収7倍の借入額は低金利なら無難?無謀?破綻予備軍注意点
住宅ローンの借入額を年収の何倍かという数字で計算するのは大きな間違い。
根拠は？
- 変動金利と固定金利によっても月々の返済額が異なる
- ボーナス加算の有無によっても毎月の返済イメージが異なる
- 30年、35年という返済期間でも大きく違う
このように、ただ単純にローンを組み、毎月7万、8万、9万という数字だけを見るのは間違いです。
まずは、自分の年収の返済負担率を優先して計算。
家庭のではなく、夫だけで計算することも大事。
あくまで、繰上返済手数料とかそういう情報よりもきちんと目の前の生活維持を考えておきましょう。
返済計画の特徴
夫だけの名義でローンを組むには厳しい。
欲しい家の金額が夫婦のペアローンでないとローンが通らないといわれた
こんなケースも多いですが、この場合には正直言ってあきらめる事を私はお勧めしています。
その根拠は？
- 奥さんがこの先妊娠や出産で現在の仕事を離職する可能性
- 将来夫が現在の仕事を退職した結果、年収が下がる可能性
- 子どもにかかる教育費がいくら必要なのか？
このような計画を考えていない状態の人が多い。
今いくらなら銀行や金融機関から借入が可能なのか？
これでは、将来の想定外となることが多くなります。
家賃並みの支払い金額
建売やローコスト住宅のチラシ、広告は正直言って、過剰な宣伝になっているケースも目立つ。
- 金融機関の具体的な金利
- 月々の返済額
- シミュレーション
こんなデータをその金額に近い家賃のアパートなどにポスティングしている会社は多い。
しかし、賃貸と持ち家では、かかる金額が毎月の返済額以外に多い。
- 固定資産税
- 地震保険や火災保険
- 浄化槽メンテナンス
我が家でこの程度のことは、最初の段階で何もなくても支払いが増えることを想定していた。
しかし、こういう情報が一切広告を出している計算には含まれていない。
つまりは、出費が増えるという想定がされていない状態で家を買うという人が多くなっている。
こういう人たちに多いのは、こんな声が増えている。
「思っている以上に出費が増えた」
夢のマイホームなんて言葉で、最終的には賃貸と違って家賃を払わなくてよいという考え方は多い。
しかし、ローンが残っている間に支払い関連がいくら増えるのか？
この数字を一般的な生活をするために必要な費用を掲載していない。
これが借り過ぎになってしまっている要因になっていると私は伝えたい。
住宅ローン借り過ぎ該当者?契約前注意点
審査が通れば安心。
変動金利なら金利も安いから検討できる
自分たちの生活を賃貸とマイホームで比較してメリットデメリットを比較。
このくらいの情報では、正直将来、手放す、売るという選択肢になってしまうリスクが潜んでいる。
年収25%以上の借入をした体験ブログ
私自身が実際に一戸建てを購入した時の生活についてご紹介ししていきます。
家族が増えると結局その分の支払いも増えます。
- 乳幼児のおむつや離乳食、食費の増加
- 寝具や衣類の増加
とにかく子育てに必要な基礎がない状況では、月々の生活費の増加が予想できない。
結果的に、家より子どもにかかる内容のほうが重要となるのは親になればだれでも年齢を問わず当たり前のこと。
個人のやりたいことなんて全くできなくなってしまう。
こんな状態になることを心のどこかで覚悟をしておかないといけないのです。
そのエリアにかかる生活費
一等地と地方の田舎では生活費でも大きな違いがあります。
交通の便が良いところなら、駐車場代や車の維持費は想定しない。
しかし、地方から都市部に移る時には、固定資産税などを低く想定しすぎている人も多い。
結果として、生活費が高くなってしまって、しっかり毎月の生活を維持しようとすると難しくなるということも多い。
あくまで、一定の支払いをする項目は、すべての点で見落としは危険。
基本として、税金、習い事、生活費の層板アドをきちんと調査しておく。
さらには、増えることを想定した時、それでも一定の生活を維持できるか？
この点をどこまでリスクや支払いの仕組みなどを意識して夫婦で話し合いができるか？
この最初の準備が必ず必要になります。
住宅ローン借り過ぎた人はどうすればいい？
- 戸建てを購入して半年で生活苦！
- 頭金を用意したら貯金ができない！
- 固定資産税の支払いですら難しい状態！
こんな状態で過ごしている人は、もう近い将来に売却や離婚などの選択も夫婦の話し合いの中で出てくるかもしれない。
では具体的にはその状態をどうしたら改善できるのか？
まずは売却査定を出すほうが重要
とにかく、自分の家計を安定化させるためには、今の住まいを手放すシミュレーションが大事。
なぜか？
今というタイミングと今後では、徐々に資産価値は変化する。
特に一戸建ての場合は、資産価値は少しずつ減少していく。
だとすれば、任意売却みたいな話になる前に、自分の家が今ならいくらで売れるのかを知っておくことが大切。
そのうえで、少しでも自分たちが借り入れた金額と同じような査定額が出るなら、引越しを含めた計画を立てよう。
再度家を買うことを検討することは可能だが、一度失敗したらしばらくはローンを組むことすら困難になる。
まだ貯金がある時の返済額見直し
特にボーナスの返済ありという人は、少しでも月々の返済のみに充当するといくら変わるのかを知っておくことも大事。
できるだけ住宅ローンは、毎月の返済額だけで支払うことが重要。
この根拠は？
ボーナスはできるだけ貯金や家の管理費として貯金をする。
これを5年、10年、15年という時間で準備できれば生活が苦しくなる可能性は低い。
生活費を見直すよりも先に返済方法を見直す。
支払いを続けるからこそ、まずは自分の身の丈に合う計画が重要。
専門家に相談とは誰の事？
- 独身で家を買ったこともないファイナンシャルプランナー
- 2人、3人、4人の子育てを知らない銀行の営業担当？
- 保険も教育資金も自分の人生に関係ない住宅ローンアドバイザー。
上記の人たちも資格だけ見たら専門家？
それってかなり不安が多くないですか？
金融機関や保険会社勤務の人だから安心というのはまやかし。
基本的には自分たちと生活水準の近い暮らしをしている人から節約術や借り換えなどの相談をすることが本当は近道なんです。
現在は、低金利で金融機関同士でも借り換えなどの促進を促しているように見える。
でも実際には、物件価格の全額を借入可能ということはなかなか存在しない。
借り換えをするときにも手数料が最初にかかるケースと手数料で将来的に返済額で加算するというパターンもあります。
関連記事：住宅ローン支払い辛い体験ブログ|予防策や借り換え成功法を解説
必然的に長期的な返済計画になってしまう住宅ローン。
滞納、遅延、延滞と返済が滞る状況が続くと、直接電話で催促されたり、状況によっては、督促状や裁判所からのローン残債額、利息、遅延損害金などが計算され一括返済を求められると、催告書という手続きに発展します。
強制的な競売だけは避けたいはずですし、住宅を少しでも高く売って、返済費用に充てられるなら、そのほうが無難な人生になりますよね。
コロナ禍による失業、倒産ラッシュはまだまだこれから。
ワクチンがあっても、全期間固定金利型でも固定金利選択型でも支払いを継続するには収入がないと成り立ちません。
住宅ローン減税は、10年余り。
その後の住民税や火災保険料、さらには外壁塗装などのメンテナンス費用を含めたら考えなければいけないことは山積みです。
まずは一つずつ今の自分でできることを検討しておきましょう。