新築補助金2016,2017について、この記事をご覧頂きありがとうございます。
新築購入でもらえるお金について、補助金と言う概念について、興味関心をもつ方も増えてきました。
しかし、補助金って何？という方もまだまだ多いのも事実。
新築補助金には以下のような悩みも多い現代。
- 新築補助金2016，2017等対象年度の制度を知りたい！
- 新築補助金を国が出している内容を知りたい！
- 新築補助金と助成金の違いって何？
- 新築補助金は確定申告で受け取るの？
このように、制度を混在させてしまい、誤解している方も多いんです。
新築購入でもらえるお金が補助金なんて言葉で存在するはずがない！
こうした間違った認識をお持ちの方も多いんです。
私のサイトは、新築購入後失敗後悔をしてほしくないという思いから、新築マンション,一戸建て購入体験,現場経験を活かしながら、各記事をご紹介してます。
サイト管理人2児パパニッキーと申します。
新築補助金2016,2017を調べる方法について、この記事では以下の内容をご紹介していきます。
新築補助金調べ方最初の注意点とは？
新築補助金調べ方で多い誤解
新築補助金の調べ方でさらに得する方法
もらえるお金は少しでも貰っておきましょう。
正しい調べ方とすすめ方を知らないと損をするのは失敗後悔の原因にも繋がります。
是非、家計や税金の補填などに少しでも活用して下さい。
新築補助金調べ方最初の注意点
新築補助金について、もらえるお金を調べるという事をスマホ片手に調べている方も多い現代。
しかし、注意点もありますので、まずは調べ方の基本的な部分をご紹介していきます。
新築補助金国の内容は工務店,ハウスメーカーに確認
新築補助金の中には、国が一定期間におけるキャンペーン的要素で盛り込む内容もあります。
過去の実績では以下のような内容もその1つ。
- 長期優良住宅
- 太陽光発電
このような2つは、調べるという作業に時間を取られるのはもったいないのです。
何故か？
これらは、国への申請手続きが個人ではなく、ハウスメーカー,工務店がやるべき事だから。
いくら個人が調べる事をしても、自分で出来ることはありません。
よって、こうした国の新築への補助金は、あくまで契約前の確認の１つとして確認する事が大切。
「新築の国からの補助金は対象がありますか？」
この質問だけで十分です。
自分の知識にすべき事は、正直国からの補助金よりもっと身近な住宅ローンや外構,間取り,カーテン等の情報の方が自分で決めなければいけない重要性があります。
新築補助金と給付金の違い
新築には、補助金という言葉と給付金と言う言葉が存在しています。
何が違うのか？
この点についても、注意が必要となります。
補助金と言う言葉は、そもそも国単位の話。
厚生労働省管轄、厚生労働省以外が管轄。
この2つにより、補助金と助成金と言う言葉が使い分けられてます。
しかし、あるべき姿は、国単位か、地方自治体単位か程度。
あまり深く追求して調べる事に時間を取られる意味があまり無い言葉の違いです。
さらに、両方が存在するケースというのは有ります。
- 地方自治体に申請し、地元木材使用による助成金が受けられるケース。
- 国からは基準や規格に基づく補助金が受けられるケース。
このようなものもあくまでも、工務店やハウスメーカーが自分たちの営業文句のためによく使ってきます。
必ず確認すべきは、契約前にどんな補助金や助成金対象物件であるのか？で確認していきましょう。
新築補助金や助成金調べ方
新築の補助金や助成金は、何と言っても締め切り日が最も重要。
申請が1日ずれたせいで条件が変わるというのが失敗後悔の原因にもなります。
具体的には、以下のような事例が過去の新築市場にあった典型例。
太陽光発電買い取り価格の変更時期。
太陽光発電の設置を検討してる方も申請日1日違いで、36円が32円、32円が20円台という変化を遂げてきました。
もちろん、発電効率上昇や価格の値崩れ等の条件緩和もあります。
しかし、この記事で重要なのは、期日を最初に知っておくということ。
存在を知っているだけでは、調べた事にはなりません。
「実際に自分たちが新築購入時に適応可能な補助金や助成金なのか？」
この視点をまずはしっかり調べる時のチェック項目として優先順位を高くしておくことをおすすめします。
では続いて、新築補助金や給付金に多い誤解をご紹介していきます。
新築補助金調べ方で多い誤解
新築補助金や助成金に多い誤解をご紹介していきます。
確定申告
新築購入時には、様々な控除という存在もあります。
中でも典型的なのは、住宅ローン控除。
住宅ローン控除とは？まとめにて、確定申告等のやり方も補足していますので、興味がある方はお役立て下さい。
住宅ローン控除などはあくまでも、課税対象の減額申請手続き。
補助金や助成金などというもらえるお金とは大きく異なるのです。
あくまでも、申請したらもらえるお金という存在と税金対策や還付金を混在させないことも注意点となります。
対象者
新築の補助金や給付金は、あくまでも条件での対象が限定されている。
この時点で勝手に以下のような事情から自分が対象者ではないと勘違いしている人も多いんです。
- 年収
- 年齢
- 仕事の状況
まるで住宅ローン審査の延長の考え方に当てはめているような思考。
しかし、あくまでも新築購入の補助金や助成金というのは、条件を満たした購入者全員が対象となる制度。
この点も十分注意して、誤解がないように準備を進めておくことをおすすめします。
ネット情報
ネットで調べる。
この言葉が非常に増えている現代。
しかし、ネットで正しく調べる事が出来なければ、結果的には情報にたどり着けない程情報を探すことは難しくなっている現代。
そこで、実際に検索をしても以下のような誤解が生まれているのです。
・地元の市役所のホームページを見たけどどこにもでていない気がした。
・補助金として交付されてるらしいけど、調べてもでてこない。
➢自分の勘違いだったと勝手に解釈する人も多い。
まずは、ネットで調べるより先に、申請する人【工務店やハウスメーカー】に確認する。
この意識を必ず忘れないでください。
では最後に、この記事をご覧いただきましたあなたのために、私もネットを活用してたどり着けた補助金みたいなもらえるお金をご紹介していきます。
新築補助金の調べ方でさらに得する方法
新築補助金2016年,2017年ももらえるお金について、ご紹介していきます。
新築補助金以外に存在するもらえるお金
新築購入者が得をするもらえるお金というのは、なにも地方や国だけではありません。
民間企業からも、アンケートなどで簡単にもらえるお金も存在をするのです。
新築購入者の体験というのは、価値があります。
その価値に対し、企業がアンケートを提示して、お金をもらえる仕組みが日本にはあります。
それが、新築購入でもらえるお金2016。
実際に、関東、関西の一部地域では、多くの方がアンケートに回答しただけで、お祝い金を受け取る事に成功しています。
私の知人も実際に関東の対象地域だったため、受け取る事が出来ました。
調べるというのは、民間を含めて幅広い視野で検索する。
この調べ方を知っておくだけで、かなり違います。
ぜひ新築購入という人生で最もお金をかけて行う投資だからこそ、知っておいていただきたいと思います。
この記事でご紹介したかった内容は以上となります。
最後まで記事をご覧頂きありがとうございました。