年収350万住宅ローン頭金なしは大丈夫?無難と無謀の差!経験者ブログ

年収はいくらであっても不動産の購入で頭金をゼロで考える人は増えている。住宅ローンは審査を通過させる必要になる。誰もが頭金なしでは審査の時に心象が良くないのかもしれないと考える傾向がある。しかし、今の貯金は出来るだけ残したい。これは、何を買う時にも額を問わずみんな同じようなことを考える。金利が低い。月々の計算としてはシミュレーションで返済額も確認が出来ている。あとは、審査に必要な費用などの諸費用が数万円必要な程度。この程度の額ならすぐに出してもそこまで影響がない。こんな条件で銀行は借り入れを認めてくれる？この考え方について、実際に新築注文住宅も新築マンションも購入した経験者が解説していきます。正直な話をすれば、私がもしあなたと仲のよい友人であったら、何の情報も見ないで、即辞めた方が良いと言わせてもらうと思う。しかし、住宅ローン審査の年齢制限としても夫婦の働ける年数と収入を考えたら、やっぱり今。こんな夫婦の話し合いがある時なら、何を情報として集めておくべきなのか？きちんと収入に見合う借り入れをするというのはどうすればいい？こんな内容をご紹介していきます。今まさに住宅ローンで生活がきつい、ギリギリやカツカツの生活を送る人は誰に相談をするべきか？このような内容を新築マンション購入時毎月28日の口座残高数百円というローン地獄の日々を送った経験者だからこそ伝えたい内容を情報として紹介しています。今回の記事では、年収350万で住宅ローンを頭金なしで挑戦する人に住宅の建物金額やローンの事務手続きなどの費用や毎月の返済計画の計算などを以下の項目でご紹介していきます。年収350万住宅ローン頭金なしに必須条件年収350万住宅ローン頭金なしと借入金額年収350万住宅ローン頭金なしの返済計画家は審査が通過したら一安心というわけではありません。全ての金額を完済するまでは自分たちはただ仮住まいをしているのと変わらない。銀行は住宅ローン相談では調子を合わせ、必死に申込件数を稼ぐ事に必死になっている。言わないだけで、その申込はかなり借り入れとして多いという事も決して口にしない。不動産会社の営業マンでも同じです。口車に乗らないためにも自分たちがきちんと35年という長期に家をきちんと守り、生活もこれまでと同じ推移で保つために何を必要とするのかをご覧ください。

年収350万住宅ローン頭金なしに必須条件

まず最初に、自分たちが頭金なしで借り入れをしたいとなった時何の情報から集めるべきなのか? 審査通過のための情報ではなく、返済開始後にもきちんと月々の各必要経費や臨時の費用にもっ対応できる環境を整えるために必要なことをご案内していきます。

住宅ローン頭金なしの貯金残高

私は最初の新築マンションを購入した時に手付金100万円を支払いました。ですが、もうその当時の貯金が30万円しかなかった。この金額でも当時は20代独身。別に1人暮らしと同じで子供がいるわけでもない。こんな楽観的な考え方で金利も当時としては安かった1％以下の状況で金利としても納得できていた。この状況で見たのは、まさに地獄の日々だったのです。まずは、最低限口座残高を100万円は残してください。それ以下は正直あっという間に何か月々の出費が増えたというだけで計算がくるってきます。

年収350万円はいつまで続く？

夫の仕事が自営業や営業職。こんな人の計算ではなかなか月々の売上の平均や所得の安定が見えないという事もあります。会社員でも結果的に、残業代カットやボーナスカットなどを会社から言われてしまって減給するリスクも抱えている。こうした情報もきちんと何とかなるではなく、ある程度悪い時の想定をきちんとしておくことが大切です。

年収350万円と購入後の出費

当たり前の話ですが、住宅ローンを組んでからの生活では賃貸とは全く違う家に関係する支払いが必要な項目があります。

固定資産税
マンションなら管理費、修繕積立費、駐車場、駐輪場利用料他サービス利用料
戸建なら、浄化槽や外構周辺の雑草処理や害虫駆除、外壁メンテナンスコスト
火災保険や地震保険の加入

このように、支払いをしなければいけない項目が明らかに違ってくるのです。家のために払う項目。これが、土地、家屋それぞれに必要になるからこそ、必ず毎月のコストを考える必要があります。

年収350万住宅ローン頭金なしと借入金額

年収350万で頭金なしでも貯金を最低100万円。この位は簡単だったという夫婦には次の情報を伝えたい。毎月の生活費的にもいくらの支払いならやっていける？この答えをご案内していきます。

年収と返済負担率

まず最初に考えておくべきは返済負担率。借入可能額を軸にして物件を探す人が多いですが、これは全くもって支払いの目安に反する。むしろ、危険な計画だと私は伝えています。とにかく同じ水準の生活を次の物件に引っ越しした後も続けられるようにするには、せめて年収の20％を毎月のマイホームのローン支払い額を含めた出費として計上すること。例えば、

350万円の20％なら、70万円。
70万円を12か月で分割すると、58300円。

もうこの金額を見ただけで、車のローンを組んでいる人にとっては、ほぼ半分なんてこともあると思います。そして家賃と合わせたら、今の方が支払いが多いと思ってしまう人すらいる。この条件こそが、危険な証。一戸建てでもマンションでも先ほどお伝えした通り、毎月今までにない加算金額が多い。この負担をきちんと借入後の返済が大丈夫という条件の中に含めて計算することが非常に大事になる。

年収と頭金なしの負担

最近は、夫婦共働きの家庭も増えてきた。そして、年収350万円という数字も夫婦の合算金額という事もあります。しかし、その場合は、正直大丈夫とは言えない。なぜか? 単純に以下のリスクを全く想定していないから。

奥さんが妊娠、出産、育児により求職する可能性。
夫が転職をする可能性。
職場の人間関係などの問題から精神的にうつなどで働く機会を失う可能性。

このように、今の時代は厳しい風当たりに耐える必要の多い場面に遭遇する可能性が高い。仮に去年の年収がちょっと良くなったから! こんなことを言っているなら、正直それは頭に思い描くだけにしておくことの賢明だと思います。

住宅タイプの選び方注意

あくまで現金を残し、少しでも住宅ローン審査の申し込み後の家具家電などの購入費のためにとっておきたい。こんなことを考えている現金なら、間違いなく、マンションは辞めておくべきですね。特に新築の場合は、管理費、修繕積立費がほとんどの会社が合計2万円台。この金額がパッと頭に思い浮かんでいることが絶対的に必要。さらに、管理費も積立費も将来は確実に値上がりしていく対象の1つ。こうなると、実際に車と家の税金も火災保険も払って本当にやっていけるのか? よく地方でのチラシにはこんな言葉が載っていませんか？

年収300万円から新築が購入可能!
フラット35の申し込みも可能！
月々目安は5万円台
駐車場2台付き

建売住宅や分譲住宅の典型的な案内方法。しかし、この中にも融資を受けた先の税金目安や保険料目安のお金も記載がない。つまりは、住宅ローンのみの金額と家賃のみを目安に買っても大丈夫みたいな返済負担を価格と合わせて紹介しているケースが多いのです。これでは確実に、数年の間で賃貸とは全く違う生活状況に一変するのは目に見えているのです。

年収350万住宅ローン頭金なしの返済計画

では350万円の年収に対して、頭金なしで返済計画をするなら、どうやって計画をするべきか?

住宅購入後の試算

あくまで年間の支払い額をきちんと計算をする事が必要になります。まずは現状の暮らしに必要な項目をすべて網羅してください。

必要な項目	毎月の出費目安
家賃	5万円
食費	3万円
スマホなどの通信費	2万円
ガソリン代	2万円
外食費	5000円
子どもの教育費	3万円
毎月の貯金目安	1万円

こんな計算をしていく先に、次に住宅購入後にすぐに発生する項目を追加していきます。

住宅購入後の支払い項目	毎月の出費目安
火災保険地震保険	13000円
インターネット光回線	6000円
固定資産税	月換算1万2000円
引っ越し費用	1万円
カーテン、照明、家具、家電	20万円

このように、自分たちの家を手に入れた後の生活に必要な経費を追加します。この合計と今の手取りでどれだけの差額が発生するのか？これが現実的な答えを導き出すために必要な行動と言えます。

生活水準変化の試算

生活維持と考えるのは、以下のような悩みを解消するための考え方。

リフォームが必要になった。
子どもの成長に合わせて車の買い替えが必要になりそうだ。
教育費が今よりも毎月3万円ほど上がりそうだ。

このように、将来に必要な項目はとにかく1つでも多く情報が欲しい。子育てに必要な習い事の平均相場。もうこの先に数ヶ月後には新入学や入園を控える親御様にはそれぞれの行事だけでなく、ある意味初めての体験になるような機会も多い。こうした教育費の影響はかなり大きい。ただ単に買い物を必要なものに限定しておけば大丈夫という次元ではない。もう後戻りができない状態になってしまったときには女性のパートを増やす程度では太刀打ちできない。それぞれの数ヶ月、1年、2年、3年、5年。この程度の期間への併用のある項目は洗いざらいすべて関連ページから情報を集めてまとめておいてほしいのです。素の出費が全てそろい、そｓの結果を見た上でも支払いは大丈夫と判断出来るなら、可能というわけです。

家計内訳総計算と住まいの判断

自分たちが想像していた金額よりもはるかに上の話だった。今紹介してきた内容だけで、もしなたがこのように感じているなら、かなり危険です。火災保険は上限が10年に設定された事により、いかに安い会社を探してもそんなに差は出ない。そして、最初は安いはずだった固定資産税が数年後には高くなった。このような事もあります。消費税が上がれば、その分子供たちの習い毎の経費も安くならない。分からないことだらけなのは普通です。しかし、わからないままにしておくほうが危険なのです。貯めておくべき額は、10年単位を目安にしたほうが無難。せめて子どもたちの必要な予算だけは確保したい。こんな事を口にして決めていく事を夫婦ではなしあっているなら、千円単位の積み重ねが大切です。是非見逃しのないようきちんと今の生活基準と将来の出費を総計算してください。