ローンを組んで商品を購入する事は増えた日常生活。
ボーナス一括払いやリボ払い、複数回の期間を決めた毎月の引き落としを選択する事も増えた。
- スマホや家電なら、2年（24回）、3年（36回）
- 車なら、3年（36回）、5年（60回）、7年（84回）などの分割も可能。
金利を含めた結果から希望の毎月の返済が可能な範囲内で計画を立てる。
しかし、その計算が住宅ローンというマイホームを購入希望の人がなぜか失敗したとか払えない、生活がきつい、苦しい、無理と嘆くケースが増えている。
家を買う事もシミュレーションを見た毎月の計算や借入の予算は金利を含めた入力から確認をするだけ。
金融機関でも必ず事前の計算が一覧となった計画書を見ながら、金利の比較も実行しているはず。
あくまでも借入れの跡の総額の説明だけでなく、詳細の繰り上げ返済の手数料などの条件も含めて必ず聞いている。
なのに、返済期間に入った後になって、自分たちの生活の情報が変わった事などから毎月の返済の金額にすら限界を感じる人がいる。
今回の記事では、ローンの月々の計算をしていく上で、金利や総額よりももっと大切にしてほしい情報を以下の項目で説明していきます。
ローン月々計算上の失敗原因
ローン月々計算上の誤解注意
ローン月々計算上の成功条件
自分がこの先に審査を通過して、元金均等返済でも元利均等払いでも元金となる融資金額を満額完済完了するためにどう選ぶのか?
この点を金利の低い高いだけでなく、家を資産とするための情報としてご紹介していきます。
ローン月々計算上の失敗原因
ローンの審査の時には条件や実行に対する情報を事細かにチェックをしている人が多い。
しかし、それはあくまで支払い総額を少しでも少なくするための総額を知るための情報。
審査を通過した後の生活には何が不足しているのか?
ローン月々計算は生活重視
なぜか桁がいつもより1桁増えた不動産となると年収を問わず、申込をしてからの生活が苦しいという人が増える。
最新の生活は、今目の前の日常で確認ができているはずなのになぜ？
この答えには、以下のような内容が欠落している。
- 年収の想定はあくまで離職も転職もゼロ条件での計算。
- 夫婦の年収合算の場合もすべて完済時まで夫婦共働き継続が前提条件。
- 子供の習いごとを含めた今は申込もしていない養育費の内訳等もわかりません状態。
- 生活の中で、これから買い替えのサイクルが予想される家具、家電などの買い替えに備えた貯金や資金準備。
このほかにも不動産を取得した時に関わる固定資産税などの税金や市を新しくする時の生活費や住民税などの内訳を予想していない人が多い。
まるで賃貸の物件の移動を考えたような意見のように生活を年月単位で計算していることが多い。
ローン月々計算上の誤解注意
住宅ローンに申込をした後すぐには、以下のような減税などがある。
- 住宅ローン減税
- 固定資産税減税（長期優良住宅など）
- 太陽光発電による売電収入
このような計算が生活の支えになることから、家の購入をある種収入を増やすという目的や意見を採用して賃貸の生活よりも安いと考える人も多い。
しかし、この考え方もあくまで最初だけのリスクをあまり多くの人が意識していない。
ローン月々計算が崩れる時期
ローンを組むとか借入から最初の引き落としをする時には非常に強い緊張感がある。
しかし、1年、2年と経過していく中で、徐々に次の子どもが欲しいとか家を買ったら次は車が欲しいという少しでも最新の家具家電に買い替える動きが増える。
こうしたことをしていると、年間の支出は、明らかに融資を受ける前の時期よりも支出が増えているのをあまり注意して生活をしている人が少なくなる。
- なんとかなる。
- 必要なことだから。
- 今はそこまで計算がおかしいと思わない。
このように、ちょっとでも自分たちの生活環境の条件を良くすることを先にしている傾向が強い。
しかし、このひずみは徐々に顕著な形で生活の中に忍び寄る。
分かりやすいのは、以下のような変化。
- ちょっとした買い物をする時財布の中身の現金が減っている頻度が増える。
- ATMで引き落とし以外の引き出しの操作回数が増える。
- 月2万円、3万円という貯金が徐々にリズムを崩し始める。
このような変化から3年ほど経過していくと、生活の中で、外食を減らすべきとかエンゲル係数が高いことから食費を削る動きが始まる。
そもそも、支出が増えたということを自分たちの生活の中で注意しているつもりが徐々にその総額が増えた方に標準が変わってきてしまうのが怖さ。
ローン月々計算上の成功条件
ローン月々計算の軸をどう考えると、生活が借入後もあくまでも水準を変えないままでいられるのか?
私自身の生活を振り返ってご紹介していきます。
ローン月々計算の軸は年間
多くの人がなぜか毎月の返済額ばかりに注目をしている。
この考え方は以下のような特徴を持っていると私は感じる。
- 年1回から4回程度なら、ボーナスで対処できると考える思考。
- あくまでボーナスの利用はそこまで予定がない時の計画。
- 住宅ローンを利用する時の条件は賃貸の家賃と同じ程度にしたからという過信。
このような考え方では、固定資産税もその他の税金（消費税増税）なども全く考慮されていない。
つまりは、借入金がいくらということだけではない。
年間に不動産取得後には何にいくらが維持費として必要なのか?
この計算をきちんと算出した上で、シミュレーションを見ることが非常に重要。
多くの人はそこまで条件が変わった中で選んではいない。
問題なのは、年間を数年単位で見ておくこと。
住宅ローン減税が終了する10年後や火災保険の更新に関わる5年後などの値上げもしっかり対応できる先読みが大事。
変に今の生活での結果だけを意識してはいけないのです。