自分たちの年齢も徐々に20代の若さばかりを気にしていられる状況ではなくなっていく。
実際に住宅ローンを組んでからのお金の管理には、返済以外にも以下のような悩みが続く。
- 高校や大学に進学する時に教育に必要な資金
- 生活に必要な額の変化（食費など）
- 老後の生活のために貯蓄や貯金をする。
ただ支出が増えるだけで、結局は収入の年収額はほとんど増える事が期待できない生活をしている人は多い。
家を購入する前の頭金などの資金を含めて、その後の貯蓄や貯金なんてとても考えられない。
このような生活が苦しいと嘆く人は決して少なくない。
実際に住宅ローンと教育費で生活が厳しいと思う人の見直し方もご紹介しています。
我が家も実際に子どもが2人いる。
そして、今後は進学という準備を夫婦で10年単位で考えてその時どきに必要な分を今からの収入で貯めるということを相談しあった。
私は一度新築マンションを購入した際に、返済でほぼ貯金が底をつき、返済地獄にハマったことがある。
28日には口座残高数百円という本当の意味でお金がない生活。
この状況を経験したからこそ、やはりこれからの夫婦の生活の中では、きちんと子どもにも安心をしてもらえる状態を作りたい。
今回の記事では、あくまで住宅ローンと教育費という状況に立たされる前で老後資金を考える準備に必要な考え方を以下の目次でご紹介していきます。
住宅ローン教育費と老後資金の内訳
住宅ローン教育費と老後資金優先順位
住宅ローン教育費と老後資金は別施策
我が家の家計では今のままいけば、子どもの教育に必要な費用も老後の準備も全て55歳までに5000万は作れると思っています。
まずは毎月の生活の節約を考える事よりも重要なことがあります。
ファイナンシャルプランナーも納得した退職金がない者でも安心が出来る資産計画と人生設計プランをご覧ください。
住宅ローン教育費と老後資金の内訳
私は家を購入する前からもうすでに子どもに必要な費用をだいたい頭の中で準備する資金も計算をしていました。
実際に教育費の考え方からご紹介していきます。
教育費は1名につきいくら準備？
私がファイナンシャルプランナーに2019年に確認した際にもやはり近年の学費を考える上での資金計画は、私学であれば、1200万円は最低ライン。
以下の様な内訳を考える必要があります。
- 親元を離れた際の家賃の支払い。
- 食費を含めた仕送り。
- 教育機関への毎月の支払。
このような内容を国立、私立という考え方よりも私立で一定の額の中で考えるなら、600万円は4年間で学ぶだけでも必要な状況。
当然、子どもの数がこれ以上減っていくとどうなる？
教育費にインフレの影響が出る不安
近年は完全にインフレの傾向に近い状態になってきていると考える人はどれだけいるでしょうか？
- 物価は実質的には値上がりしている。
- 生活の中での収入は減っている。
- 円の価値も安定しない。
このような中で株という名のマネーゲームにより徐々に家庭の負担は消費税増税を含めて上がっているのが現実。
結果的にこのまま子育てをする人の数が減っていけば、大学の維持管理も厳しい状況になっていくのも必然。
そうなれば、今から通う人たちにその負担を通う期間に背負ってもらう必要が出てくるのも人気の学校であればある程度寄付金を含めて出てくる可能性がある。
銀行に預けても金利が期待できない。
このような時期だからこそ、やはりある程度10年の間にきちんと自分で出来ることを先にやっておくべき内容がある。
老後資金に必要な貯蓄額
独居老人とか老後破産という言葉をあなたはどこかのサイトで目にしたことがあるだろうか？
現在の生活に必要な資金と妻と夫の二人きりになった時に必要な負担の額の割合や生活費の内訳は物価次第でかなり変わってくる。
やはり、先を厳しい目で見ていくなら、せめて90歳まで生きることを計画するなら、妻一人の時間に夫が3000万円はよういしてあげるべき。
平均1日1万円という額を用意しないとどうなるのか？
- 国保の支払い。
- 住民税や市町村への税金の支払い。
- 子どもや孫へのプレゼントやお祝いなどの資金。
- 自分の日常の日用品などの買い物や食費、光熱費。
このようなすべてを含めて計算をしなければいけない。
年金なんて正直大きな期待をしていない。
でも今から順番にかかる対象に対して、制度などの期待をするより前にきちんと自分で手をつけるべきことがある。
住宅ローン教育費と老後資金優先順位
正直、教育費は大学の進学の時点で大きな出費が伴う。
しかし、今これからの時代を生きるなら、どんなに簡単に入れるところでも結局は働きに出るために大学進学は男性女性を問わず必須のようにも見える。
では優先順位としては、老後の資金とどっちが先に取り掛かるべきか？
教育費と老後資金は同時か？
教育費の備えをするなら、まずはきちんと子ども二人分であっても1人目を上手くやり切るのは簡単。
それは、奨学金の制度を使うという方法。
教育ローンとは決定的に違う点がある。
それは、利息。
| 対象 | 金利 |
| 教育ローン | 年利3％ |
| 奨学金 | 年利0.3％ |
これだけの差が発生している。
ファイナンシャルプランナーのプロであり続けている人でも最近はもう教育ローンというキーワードは使うべきではないとしている。
そんなに金利がかかる対象にすがるのは、以下の3つのリスクも抱えることになる。
- 家の保険料値上がりなど家計の圧迫要因によりマイホームの維持も大変になる。
- 多重債務者となって、滞納、遅延のリスクを抱える。
- 子どもの仕送りが止まると子供が働きながらという勉学に集中できない環境も増える。
このように、まさに負の連鎖になる考え方を持つ必要がある。
きちんと、少ないか多いかではなく、仕送りをきちんと親としてやるべきことを果たせるかどうかは時代のせいではない子どもへの最低の子育て義務のように背負うべき問題。
40代だからとか年齢を元に無理と言っている時点で子どもにはいい迷惑。
もっときちんと人生設計を考える親に育てられたかった。
こんなことを言われないように教育資金計画もたてる必要があるのです。
住宅ローン教育費と老後資金は別施策
私からあなたに伝えておきたい老後資金の準備の方法をご紹介していきます。
実際に2019年に我が家が使った方法をご案内していきます。
老後資金は10年計画が大切
今の時点で毎年年払いいくらまでなら継続して10年払えますか?
これがあなたの老後資金を作る目安となる質問です。
我が家は実際に10年でおおよそ1600万円を作るための資金計画を決行します。
投資する金額は、約1400万円です。
1400万円に利息発生要件を満たすことで1600万円を準備することになります。
この他に年間360万円を手元の貯蓄として増やす。
この結果、40歳から50歳という時間で以下のような資産を作ります。
1600万円＋360万円×10年＝5200万円。
これが、我が家の50歳時点での子供の教育費をカバーできる資金準備。
360万円をもう10年行うことで老後資金も完成します。
結果的に、1億は40歳以降の70歳まで考えれば十分準備は可能。
このように考えたのが現時点で少ない見積りの元での計画。
ここまでくればようやく心配が少ない老後も安心の家づくりも完成した人生になるのではないでしょうか？
病気に対する備えも大切
40歳以降になる前に30代の間に備えるべき考え方があります。
それは、高額医療に関わる可能性への医療カバーが充実した保険に加入するという考え方。
月額5000円台で、入院保障などの小さい事ではなく、もっと大きな先進医療を必要としたような病気になった時にきちんとその治療を行ってもらえる環境を作ることが大切。
死亡保障は、3000万円は妻が1人になった時にも子育てや老後に必要な資金として用意。
これは40代よりも確実に30代の時点で入る事がメリットが大きい。
会社に勤務して特に健康上に問題を指摘されていない人なら必ず入ることが出来る。
だからこそ、きちんと安心のために先進医療カバータイプの医療保険に加入をしておくこと。
これは、絶対にオススメします。