- 自分たちが欲しい新築のマンションや注文住宅、建売住宅などの物件情報を見る。
- 頭金なしでも購入が可能と書いてある。
- 住宅に必要なお金をまだ用意をしていない時には資金の問題から買わない方が良いのか？
どうしても欲しいと思えた物件を目の前にした時、今ローンを組む事を決断するべきか悩むシーンも多い。
ネット上では、家を買うのはバカだとかローンを組む意味がない等と住宅の購入そのものに対して反発の声も聞こえてくる。
しかし、私は今も自分で新築一戸建ての住宅を購入して住んでいるが、ローンを組んだ以上の価値を感じる事が出来たと思っている。
過去にはマンションをマイホームとして購入して地獄の様な貧乏生活で体重を10kg落とした生活も経験もしてきた。
このような状況から這い上がってきたからこそ、資金の計画や支払いを考える時に必要な事をお金の計算として出すことが出来るようになった。
金利が安い時とか消費税増税前などの記事を見て、マイホーム購入を迷う人も多いはず。
でもそういう時にこそ、れいれいにまずは自分たちの生活に必要なお金と本当に物件の価格をそのまま支払う必要があるのか?
この考え方をじっくり検討して欲しいと思う。
ローンを組んだ後の生活で、住宅にお金が必要なのは、以下の順。
- 新築マンション
- 新築一戸建て
- 中古マンション
- 中古一戸建て
この理由は、後でご紹介していきます。
実際に新築マンションも注文住宅でも返済生活をしてきたからこそ伝えらえるマイホーム購入前の頭金の目安の計画に多い嘘だと思う情報。
自分たちがいくらを払うべきかではなく、より生活に密着したお金の管理に必要な視点をご紹介していきます。
今回の記事では、家の購入頭金目安について、いくらとか諸費用なんて言葉がある中で実際に経験から学んだ安全策を以下の項目でご紹介しています。
家購入頭金目安で嘘と感じた割合
家購入頭金目安は人により違う
家購入頭金目安失敗しない考え方
自分自身が辛い厳しい生活を送ったからこそのマイホーム購入術。
今の家を買う時には、きちんといくらを残し、いくらを払うかを計画通り出来た。
そして今の暮らしでも毎月一定の貯金もできるようになった。
今だからこそ伝えられるファイナンシャルプランナーとも銀行の無料相談とも違うリアルな子育て世代の家の購入計画をご紹介していきます。
家購入頭金目安で嘘と感じた割合
家を購入する時には諸費用を含めた総額の2割が目安。
一昔前の話しだと痛感させられたこの情報。
今の時代に家の価格の2割が払える人はどれだけいるのか？
まずはふと疑問に思ってしまう人が多いはず。
実際に、実例を考えて嘘だと思えた内容をご紹介していきます。
新築マンション購入時の頭金の実態
私が最初の新築マンションを購入した時の支払いは手付金という名目で100万円を支払いました。
私の購入した物件の価格は、2700万円。
この時点で、1割にも満たないという事が分かると思います。
さらに、その金額を支払った後に、事前の清算が完了して、引き渡しの時には、一部が返ってきたのです。
これはあくまで、カーテンなどのオーダー費用やその他の設備に対していくらかオプションを相談する人への対応を含めての支払いだったのです。
つまりは、諸費用を含んでも2割なんて物件全部を見ても払う人はそんなにいない。
これがリアルな新築マンションを買う時の頭金を用意している人の実態。
家購入頭金目安は人により違う
なぜマイホームを購入する人の中には、頭金を多く払う人もいるのだろうか？
用意をしておきながら、ゆっくり住宅ローン返済期間中で大丈夫なように残すべきなのではないか?
このような考え方を持つ人もいる。
しかし、この情報には、ある制度のポイントにひっかかりそうな人にとっては得も損もない裏がある。
住宅ローン減税における所得制限
住宅ローンを組んだ人には、その後減税期間を国が制度として用意してくれている。
しかし、この恩恵を受けられる人は全員ではない。
世帯所得が3000万円に到達している人は、所得制限にかかり、住宅ローン減税が受けられない仕組みになっている。
つまりは、自分たちはローンの契約をしても何も得がない。
この答えが分かった家族は、別に貯蓄を残さなくても一定の支払いは確保できていると考える。
こうなれば、不動産取得における貯蓄から頭金が多少多いと周囲が感じたとしてもその額自体はその家庭においては少ないという現実がある。
こうした人たちからしたら、シミュレーションの中での将来よりも、今の契約後の貯金を残しているよりも実際の支払い総額を減らす方が得になる。
こうした人たちのデータが実際に土地と家屋を購入する計画の人たちに対して平均相場に入っていたとしたら？
これだけの条件の違いが不動産会社の中では、市場として1つにされてしまったら、当然データは大きく違うという事になっていく。
つまり、あくまで利息を含めた総額を考えられるほどの所得を持つ人達が支払う頭金。
これがある意味手数料なんて関係ない、それ以上に支払う事で不動産購入にかかる全額を考えられる購入計画の裏側なのです。
家購入頭金目安失敗しない考え方
では実際に年収300万円、400万円、500万円、600万円という会社員や夫婦共働き、公務員、自営業の一部などの人たちにとってはどの程度が失敗しない無理のないプランなのか?
この答えを毎月かかる必要な支払う額の違いがあるとしても無難な考え方をご紹介していきます。
家購入頭金目安は貯金残高次第
家を買う時には、私は必ず準備として、きちんと1年分の支払いを調査します。
家計で毎月かかる内容を片っ端から全て一覧にしてリスト化。
この対象で必ず1年所得が無くなった時でも支払いが完了出来る状態を最低限貯金で確保しておく。
これが私の逆算方式での準備。
この中には、現在賃貸で借りる時の生活の中にももちろん参考にして比較するべき対象があります。
もちろん、家を買った後の方が出費が多いし、必要経費は高いと思うことは当たり前とします。
つまり、貯めるという考え方を持つ前に、何とか1年を赤字にしないように準備しよう。
この意識が非常に大切になります。
例えば引っ越しだけでも以下のような違いがある。
| 時期による違い | 費用比較 |
| 土日祝や連休中 | 高い |
| 金曜 | 平日の中では高い |
| 月曜から木曜の午前 | 安い |
たったこれだけでも数万円高い金額を用意しようとするなら、まずは自己資金の残を確認。
貯金があれば、あったでこういう時に平日以外の時を選べる可能性もある。
しかし、出来る限り出費を減らすことぉお考える。
できれば、平日からのプラスをゼロにするつもりで。
きっちりこうした細かい点で貯めたお金を残せる人が物件購入後に買える選択肢が増える。
出来るだけ売却をする
頭金を減らすだけでは、荷物が多い状態では、結局は新居の引っ越しに備えて荷物整理が大変になる。
だからこそ、賃貸を借りている間にできる限り新居に必要がないものはまとめてサイトやアプリを利用して売却しよう。
家計に影響なし。
子どもたちの成長でもう使わない者は処分。
一般的に長期に不要な物を保管していることが増えたことも生活費の中で光熱費を上げやすくした要因だと私は感じた。
結局は、新居の中でできるだけ家計の負担を考えるなら、それぞれの分野で不要なモノが何かないかを探し、処分という名のメスを入れる。
これだけでも現金を少しは増やせる可能性を考える事が出来るし荷物を減らすことが引っ越し費用の試算にも大きく影響する。
きちんと残すものと不要な物を分ける。
これがい今の時代にはどうしても必要と言っている対象から見直すべき新しい環境へ移る時のやるべき事なんだと私は思う。
残せない時には車も売る覚悟
正直、どうしても家が欲しいと思っても、結局はローンが残っていると生活費を減らすしかない。
このように感じるような人は、手付金を払った後で車すら手放す方が得と私は言っている。
なぜここまでする必要がある？
少し先を考えてみてほしい。
子どもが幼稚園無償化になって入ってもらった間に残すお金はどの程度か？
パート、アルバイトで主婦が働ける時間的には、月収10万円はぎりぎり。
高く見積もっても、延長保育などに入れて支払いが増えたら、少し増えた程度でしかない。
こんな生活を新しい環境でも続けて、子どもに寂しい思いをさせる事が本当に望んだ暮らしだろうか？
もっと、子どもに寄り添い、少しでも家族で過ごす時間を残す事が私たちが求めている新しい家での生活ではないだろうか?
だとしたら、家と車どちらが大事？
この車の売却で普通車から軽に維持費を下げた分は、幼稚園の延長保育の差額とほぼ似た計算と言っても過言ではない。
正直、その差額分で子供の保険をかけてあげた方が、将来の教育資金にもつながっていく。
ライフスタイルを問わず、やはり親として子どもを守るために住まいを賃貸から変えたせいでひっ迫したなんていわれたくないはず。
だったら、きちんと、新しい環境に合わせたローンの支払いを最優先とした生活の平均を保つための方法を先に考えた方が安全と言えるのではないでしょうか？
究極頭金なしでも貯金をきちんと用意が出来ている。
この状況があなたの口から出てきた時には、家を買ったことも満足の結果につなげることが出来ると私は確信しています。