新築購入や既存の建物の建て替えをするべきか?
中古物件購入後のリフォームの方が価格が安いのか?
自分の家を購入する時に、最近の比較対象は、一戸建てとマンションだけではなくなった。
中古住宅の増加。
新築ローコスト住宅会社の増加。
建売や分譲住宅、注文住宅キャンペーン。
値下がりする土地や家屋。
耐震や免震という選択肢。
災害に備える火災保険の値上げ。
土地にかかる費用を負担する人も相続により住宅を引き継いだ人も残りの自分の人生においてどう家にかかるお金を節約するのかを考える時代になった。
これまでにも新築とリフォームという考え方について、以下のような内容を書いてきました。
新築注文住宅の中でもハウスメーカーのキャンペーンの見極め方もご紹介しています。
ハウスメーカーキャンペーン新築一戸建て値引きの真実や注意点体験記
必要な情報はただ家の広さや間取り、価格の相場の違いだけではありません。
不動産を購入した後、長期優良住宅や住宅ローン控除、固定資産税などの様々な資産維持の為に必要な情報もある。
マンションは購入価格の頭金以上に購入後の維持管理にかかる費用の負担が毎月必要になる。
その分建物的には、火災保険が木造や注文住宅よりも安いのがメリットになる。
ローコスト住宅でも土地の価格を安い場所で選ばないとどちらも購入する人にとっては、ローンの安心は少ない。
このように、家を購入する時にはさまざまな課題や購入後の暮らしを維持するための注意点があります。
私のサイトは、新築一戸建て購入後に失敗後悔をしてほしくないという思いから、経験を活かし運営しています。
マンションでも一戸建てでもどちらを買っても必ず住まいを持つ上で必要なお金は月々換算で数万円単位必要なのが住宅購入。
いくら無料の住宅ローン相談を重ねていっても物件を築年数の新しいものから古いものから何件見ても見えないポイントも多い。
これから先には、何にお金を使い、どう安心して暮らせる家を持つのか?
この考え方を以下の項目でご紹介していきます。
新築とリフォーム価格差に多い誤解
新築とリフォーム価格差のギャップ
新築とリフォーム価格差の見極め方
単純にメリットデメリットは必ず存在します。
どんな会社でどんな物件を買ってもすべて無料のまま一生住める家はない。
大規模なのか小規模なのかはその家の理想や劣化、耐久性にもよって異なりますが、必ず何かを変更したり、修繕したりする費用が発生する。
この時の条件選びとお金の運用について、ご紹介していきます。
新築とリフォーム価格差に多い誤解
新築建替えや建売,分譲住宅購入とリフォームを悩む方からの無料の相談も何件も受けてきました。
その中で、結果的にお金の問題でそれぞれのメリットデメリットを含めたプランをまとめていた時、色々なことに誤解をしている事があると現場で感じました。
新築とリフォーム価格差への偏見
まず多くの人が口にしていたのが、費用面の中でも頭金やローンについての考え方。
- 新築注文住宅の場合は、最初に頭金や着手金が必要になるから大変。
- 中古住宅のリフォームプランならそれぞれを順に後から直すことも可能。
- 家族の人数が増えた時など新たな内容は新築もリフォームも変わらないはず。
このように、家族構成や頭金が少しでも少ない支出で済む方法を探す人が非常に多かった傾向があります。
しかし、簡単に考えて欲しい事があります。
新築とリフォーム価格差のギャップ
新築とリフォーム価格差にはいったい何が隠れているのか?
実際に中古住宅の築浅や築30年40年50年等の格安物件を手に入れた若いご夫婦のお金に関する予想外の出費例をご紹介していきます。
新築の方が安かったリフォーム事例
家の中を内覧して、それぞれの部屋に必要な自分たちの理想の為にリフォームしたい点をまとめた。
そして、購入する時に、引渡し前にリフォームの打ち合わせを行い、条件としても満足ができると思った中古の一戸建てを購入。
この後に大きなトラブルはないと思ったが、以下のような内容に苦言することが発覚した。
- 見学時には感じなかった暑さ寒さによる対策を必要と感じたためリフォームの追加費用発生。
- 各種パーツの交換依頼の追加内容の発生。
- 害虫駆除、外構の除草作業などの設備以外ｎ費用発生。
この様に徐々に、大きな金額を出していく必要がある内容に見積もりが必要になっていった。
最後には、外壁など規模の大きい内容にも着手が必要になっていくのも一戸建ての特徴。
家が暑い寒いという対策には、数百万円単位のリフォームを要することは多い。
せめてこの位の価格は、購入予算として別途の目安を持つことが重要。
結果的には、このような内容にリフォームローンを積み重ねてしまうとどこまで得があったのかが分からなくなってしまうケースも多いのです。
新築とリフォーム価格差の見極め方
結局は、新築建て替えや注文住宅のローコスト住宅購入などをするのと、リフォームをして済ませるのはどっちが安いのか?
新築建替えには解体や付帯工事金額が重要
建築を依頼していく時には、ただ単に施工の面積に坪単価などを掛け合わせただけで予算が決まるわけではありません。
司法書士への書類作成費用。
関係各所への申請書類作成費用。
電気、ガス、水道などの各種生活インフラ整備における施工金額。
いろいろな内容を組合わせて合計の金額が出てきます。
当然基礎も施工する分すべてが基準として新しい計画で行う安心があります。
その代わりに、金額は全体で考えた時には大きく見えてしまう。
しかし、中古住宅購入後や既存のリフォーム工事で価格を抑えるというのは本当に節約になっているのでしょうか?
リフォーム施工で済ませた際の生活に現れる差
私の実家ももうすでに築40年の時間が施工から経過している。
当然、家の中には比較的リフォームして新しい設備もあれば、古いかなり前から使っている対象もある。
このような設備の新旧とは違う面で以下のような悩みがある。
- リフォームの中でも大規模な窓などの工事の依頼に戸惑い、結果寒い、暑いの課題はクリアできない時間が経過。
- 施工計画を後にすることで、当然資材の高騰化に伴いさらに費用は高くなる傾向にもなっていく。
- 今の暮らしで言えば、光熱費がかなり高いと実際に感じながら費用を捻出する生活。
最初の頃の最新の状態は10年、20年と経過しようとしている頃には経年劣化による修繕が必要な時期もなる。
実際、補助金を探しながら、必死に対処しようとしているのも目で見て感じることがある。
つまり、生活に必要な光熱費がかかる価格差が顕著になっていく。
リフォーム提案は現状でしか診断不可能
実際に家に住む人間が実際の生活に使う場所は、年数に関係なく、水回りが中心になっていく。
お風呂、トイレ、洗面、キッチンなどの場所が代表的。
つい、こういう場所が古いと先に対応を求めるご家庭も多い。
もちろん、こういう提案も喜んでリフォーム業者は行う。
お風呂1台だけでもかなり費用的にはありがたい。
しかし、こういうサービス以外の場所ほど実は家に住む人に与える影響は大きい。
例えば？
水回りの場所に対して、付帯するのが、以下のようなパーツ。
- 窓
- 床
- 室内ドアや玄関ドア
上記のような住建は、ほとんどが場所を問わず気密性の低下に影響を与えるパーツになっていく。
玄関でも玄関ドアの建付けや古いとうまく全部が閉まらない状況が発生する事も多い。
年数により、地震や水害などを受けたエリアでは土地の地盤が変わる。
こうした部分を修繕すれば、単純に診断すると、500蔓延程度は簡単に見積もりとして出てくることも珍しくない。
欲出てくる住居の専門家による耐震診断後の補強工事などもその一つ。
単純に関東で年数の古いお得な建て替えができない物件を購入した後に失敗を感じるのもこうした部分を知ってからという人も多い。
壁が新しければ実際中身は綺麗に見えるかもしれない。
しかし、完全にすべての場所を生活を基準としてみていくと、正直1500万円程度はそれぞれ理由があって必要になることが多いのが現実。
新築とリフォームの価格差と審査の差
リフォーム費用を払うためにもローンを利用する人は多い。
この場合は、審査は本当に資産価値として認めてもらえるのだろうかという問題も強い。
建て替えをした物件における資産価値とリフォーム対応の物件価値。
関東の賃貸物件でも家賃が10万円を超えるような安定したエリアならどちらも変わらないはず。
しかし、地方の田舎に住む人の場合はどうだろう?
少子高齢化、人口の減少や過疎化の進む地域。
このような次の世代に需要が期待できないエリアで本当に10年15年以上の資産価値を審査で認めてくれるだろうか?
この価値も価格差以外の落とし穴として注意をしておくべきなのです。
中古住宅やリフォーム金利を少しでも抑えたいと思う方は、リフォーム無金利キャンペーンを利用するのも考え方の1つです。
まずはリフォームを軸にして、その家に総額いくらの工事が必要なのかをきちんと把握して建て替えを検討してみてください。