「年収270万円の私でも、本当に住宅ローンを組んでマイホームを持てるんだろうか…？」
そう感じたとき、住宅購入の夢に、漠然とした不安を感じているかもしれません。
インターネットで調べてみても、「年収300万円以上が目安」といった情報が多く、自分には厳しいのではないかと感じているかもしれません。
「やっぱり、もう少し年収が上がってからじゃないと無理かな…」
「でも、今の家賃を払い続けるのは、なんだか損している気がして…」
ご安心ください。
年収270万円でも、住宅ローンを組んでマイホームを手に入れることは十分に可能です。
確かに、高い年収の方と比べれば選択肢は限られるかもしれません。
しかし、正しい知識と戦略があれば、道は開けます。
今回の記事では、年収270万円の方に特化して、
- 住宅ローンで「いくら借りられるのか」という目安
- 「無理なく返済できる額」の考え方
- 金融機関が審査で重視するポイント
- 審査をクリアするための具体的な秘訣
まで、あなたの疑問を解消するための情報を余すことなくご紹介します。
最後まで読み進めることで、あなたの住宅ローンに関する不安が解消され、きっと具体的なマイホーム計画へと踏み出せるようになるはずです。
年収270万円で「いくら借りられる？」住宅ローンの目安額を徹底解説
年収270万円で住宅ローンを組む際、まず気になるのが「いくら借りられるか」という点です。
金融機関が提示する目安と、無理のない返済額の考え方を知ることが重要です。
金融機関の「借入可能額」の目安
金融機関が住宅ローン審査で重視する指標の一つに「返済負担率」があります。
これは、年収に占める年間返済額の割合を示すものです。
返済負担率の上限
多くの金融機関では、返済負担率の上限を30%〜35%程度に設定しています。
これには、
- 自動車ローン
- 教育ローン
- カードローン
- クレジットカードのキャッシング
など、住宅ローン以外の借り入れも含まれます。
年収270万円の場合の目安
- 年収270万円 × 返済負担率30% ＝ 年間返済額81万円
- 月々返済額：81万円 ÷ 12ヶ月 ＝ 約6.75万円
この月々約6.75万円の返済額で、金利と返済期間によって借りられる金額が変わります。
| 金利（全期間固定） | 返済期間30年 | 返済期間35年 |
|---|---|---|
| 1.0% | 約2,080万円 | 約2,350万円 |
| 1.5% | 約1,910万円 | 約2,150万円 |
| 2.0% | 約1,760万円 | 約1,960万円 |
上記はあくまで目安であり、保証料や諸費用は含まれていません。
また、審査金利は表面金利とは異なる場合があります。
ポイント
年収270万円であれば、金融機関の審査基準上、1,800万円〜2,300万円程度の借り入れは十分に可能であると言えます。
ただし、これは「借りられる上限」であり、実際の返済負担は慎重に考える必要があります。
大切なのは「借りられる額」ではなく「無理なく返せる額」
額面年収270万円でも、手取り額は社会保険料や税金が引かれ、実際には210万円程度（月々約17〜18万円）になることが多いです。
住宅ローンの返済は、この手取りの中から支払われます。
理想の返済負担率
一般的に、手取り月収の20%〜25%程度に抑えるのが無理のない返済と言われています。
- 手取り月収17万円 × 20% ＝ 月々約3.4万円
- 手取り月収17万円 × 25% ＝ 月々約4.25万円
この金額であれば、食費や教育費、レジャー費などに余裕を持たせやすいでしょう。
年収270万円で毎月6.75万円を返済するのは、かなり家計を圧迫する可能性が高いことを理解しておく必要があります。
年収270万円の住宅ローン審査で「金融機関が重視するポイント」
住宅ローンの審査は、年収だけでなく様々な要素が総合的に判断されます。
属性情報：あなたの「信用力」を測る指標
勤続年数
安定した収入を継続的に得ているかの重要な指標です。
一般的に3年以上が目安とされますが、それ以下でも審査に通るケースはあります。
ただし、転職直後だと不利になることがあります。
雇用形態
正社員が最も有利ですが、公務員、医師、弁護士などの士業も高い評価を受けます。
派遣社員や契約社員、自営業（個人事業主）の場合も借り入れは可能ですが、正社員に比べて審査が厳しくなる傾向があります。
勤務先
上場企業や公務員など、安定した企業や組織に勤務しているほど評価は高くなります。
年齢
完済時の年齢が重要です。
多くの金融機関では80歳未満を完済年齢としています。
若いうちに借り入れた方が、返済期間を長く取れるため有利です。
健康状態
団体信用生命保険（団信）への加入が必須となるケースがほとんどです。
健康状態に問題があると、団信に加入できず、結果として住宅ローンを組めないことがあります。
信用情報：過去の「お金の履歴」が全てを物語る
延滞・滞納の有無
- クレジットカードの支払い遅延
- 携帯電話料金（端末代金含む）の滞納
- 消費者金融からの借り入れ
- 他社ローンの延滞
など、過去の支払い状況は最も厳しくチェックされます。
数日の遅延でも記録されている場合があります。
金融事故情報（ブラックリスト）
自己破産や債務整理の履歴は、信用情報機関に5年〜10年間記録されます。
この期間中は住宅ローンを組むことはほぼ不可能です。
信用情報の確認
不安な場合は、CIC、JICC、KSCの3つの信用情報機関に情報開示請求を行い、ご自身の信用情報を確認しましょう。
物件情報：購入する「家」の価値
担保評価
金融機関は、万が一返済が滞った場合に備えて、購入する住宅を担保に取ります。
そのため、その物件の資産価値（担保評価）も審査の対象となります。
築年数・構造
中古物件の場合、築年数や建物の構造（木造、鉄骨造、RC造など）も評価に影響します。
立地
不動産価値を左右する立地も評価対象です。
年収270万円で「無理なく返済」するための資金計画術
借りられる額と返せる額は違う、ということを踏まえ、具体的な資金計画を立てましょう。
住宅購入の「総費用」を把握する
住宅購入には、物件価格以外にも様々な費用がかかります。
物件本体価格
土地代＋建物代
諸費用
- 住宅ローン保証料
- 事務手数料
- 印紙税
- 登記費用
- 不動産取得税
- 火災保険料
- 仲介手数料（土地購入時）
- 引っ越し費用
など。
目安
物件価格の6%〜10%程度
付帯工事費
- 外構工事費
- 地盤改良費
- 解体工事費（建て替えの場合）
- エアコン設置費
など。
目安
建物価格の15%〜25%程度
これらの総費用を把握した上で、予算を立てましょう。
特に年収270万円の場合、物件価格をできる限り抑えることが重要になります。
自己資金（頭金）の重要性
自己資金（頭金）は、住宅ローンを組む上で非常に重要です。
返済負担の軽減
頭金が多いほど借入額が減り、毎月の返済額や総支払額を減らせます。
審査に有利
自己資金を多く用意できる＝計画性があると評価され、審査に有利に働くことがあります。
理想の割合
一般的に、物件価格の10%〜20%程度の頭金が理想とされますが、年収270万円の場合は、20%以上、可能であれば30%以上を目指しましょう。
自己資金が多いほど、審査通過の可能性が高まります。
注意点
頭金を入れすぎると、手元の緊急予備資金が不足する可能性があります。
生活費の半年分〜1年分程度の貯蓄は残しておきましょう。
住宅ローン減税・各種補助金を活用する
国の住宅ローン減税（正式名称：住宅借入金等特別控除）や、各自治体や国が行っている補助金制度を積極的に活用しましょう。
住宅ローン減税
年末のローン残高に応じて所得税や住民税が控除される制度。
大きな節税効果が期待できます。
地域の補助金
各自治体で、省エネ住宅や子育て世帯向けの補助金、移住促進に関する補助金などがある場合があります。
フラット35の利用も検討
勤続年数が短い、自営業などの場合に、民間の金融機関よりも審査基準が緩やかになることがあります。
最新の情報は、国税庁や国土交通省、各自治体のウェブサイトで確認しましょう。
住宅ローン審査を「突破する」ための具体的な対策
年収270万円で住宅ローンを確実に組むために、できる限りの対策を講じましょう。
事前審査（仮審査）を複数申し込む
- 銀行
- 信用金庫
- ネット銀行
- フラット35
など、複数の金融機関に事前審査を申し込むことで、ご自身の借入可能額や適用金利の目安が分かり、比較検討がしやすくなります。
特に年収が低い場合、特定の金融機関でNGでも、他の金融機関でOKが出る可能性もゼロではありません。
地方銀行や信用金庫は、地域に根ざした審査をしてくれる場合があります。
信用情報をきれいにする
過去に延滞の心当たりがある場合は、住宅ローンを申し込む前に、必ず信用情報機関に開示請求を行い、ご自身の情報を確認しましょう。
もし延滞情報が記録されている場合は、その情報が消えるまで待つか、信用が回復するまで他の金融取引をしないことが重要です。
不要な借り入れを完済・解約する
自動車ローンや教育ローンなど、他の借り入れがある場合は、できる限り完済しておくか、ローン残高を減らしましょう。
利用していないクレジットカードは解約し、キャッシング枠も減らすことで、返済負担率を下げ、金融機関への印象を良くすることができます。
安定した職に就く・勤続年数を増やす
正社員として安定した職に就き、勤続年数を長くすることで、審査に有利になります。
転職を考えている場合は、住宅ローン契約後に転職する方が無難です。
ペアローン・親子ローンを検討する（共働き・親族の協力）
配偶者が安定した収入を得ている場合、
- ペアローン（夫婦それぞれが住宅ローンを組む）
- 収入合算（夫婦の収入を合算してローンを組む）
を検討しましょう。
これにより、借入可能額を増やせる可能性があります。
- 親族からの資金援助（贈与税非課税枠の活用も含む）
- 親子リレーローン
- 親子ペアローン
なども選択肢になります。
ただし、親族に負担をかけることになるため、慎重な検討と十分な話し合いが必要です。
住宅ローンアドバイザーに相談する
住宅ローンアドバイザーは、あなたの家計状況や希望に合わせて、最適な住宅ローン商品や資金計画を提案してくれる専門家です。
審査に不安がある場合や、どのローンを選べば良いか迷う場合は、積極的に相談しましょう。
まとめ：年収270万円からのマイホーム、計画と準備で成功へ！
年収270万円で住宅ローンを組むことは、十分に現実的です。
しかし、重要なのは「いくら借りられるか」だけでなく、「無理なく返済できる額」を見極めることです。
この記事でご紹介した
- 金融機関の目安
- 無理のない返済負担率
- 審査で重視されるポイント
- 審査突破のための具体的な対策
を参考に、あなたの資金計画を具体的に立ててみてください。
夢のマイホームは、適切な計画と事前の準備によって必ず実現できます。
焦らず、正しい知識を持って、あなたの理想の暮らしへと一歩一歩着実に進んでいきましょう。