東京一戸建て新築相場と選び方のポイントや失敗しやすい注意点

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  • 東京で一戸建てを新築で購入したい
  • 年収の何倍くらいまで予算を考えられる?
  • 平均相場を知っておきたい

東京都内でマイホーム購入計画を夫婦で話し合う時には注意してほしいことが多いです。

特に注意すべきは、23区とその他の市区町村の地価の違いが顕著な事。

全国の平均相場とは全く違う。

格差が激しいからこそ、意識してほしい優先順位をご紹介していきます。

今回の記事では、新築一戸建て東京の相場を見極めるポイントと注意点について以下の項目でご案内しています。

東京新築一戸建て相場の格差

東京新築一戸建て相場の見極め方

東京新築一戸建て相場と購入計画

自分の身の丈に合う予算や住宅ローン返済計画が必要。

新型コロナウイルスの影響により、在宅ワークが基本となって、今後も出社することを考えなくて良いとなったら何が必要なのか?

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東京新築一戸建て相場の格差

東京一戸建て新築相場

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まずは東京都内の相場として人気ランキングの代表例を順にご紹介していきます。

23区内や市区町村別リスト

エリア 相場
世田谷区 7500万円
杉並区 6300万円
大田区 5900万円
目黒区 11,000万円
練馬区 5200万円
町田市 3400万円
新宿区 7400万円
渋谷区 12,000万円
品川区 7,000万円
文京区 8400万円
足立区 3900万円
板橋区 4100万円
港区 16425万円
八王子市 3000万円
江戸川区 3300万円
中野区 5800万円
武蔵野市 7700万円
豊島区 6200万円
葛飾区 3400万円
三鷹市 5500万円
江東区 4200万円
北区 4200万円

相場目安の平均値

エリア 一戸建て相場
23区内 6904万円
東京都市部 4128万円

これだけの差があるというのは、驚きでしょうか?

それともまあこんなものだろうと思われるでしょうか?

では実際に自分たちが購入するマイホームはどこで探すべきなのか?

 

東京新築一戸建て相場の見極め方

東京新築一戸建て相場と購入のコツ

東京都内であっても正直、奥多摩、八王子市、多摩市、稲城市、世田谷区という南に西から南を見回すだけでも大きな差があります。

通勤不要のコロナ禍

現在お仕事で通勤を必要としている方とそうではない方では大きく見方も異なるのが現実。

2021年は、これまでの一都三県のみに集中していた不動産購買意欲が離れた山梨県、静岡県、栃木県等にも広がりを見せている。

結果的に人口の集中が徐々にばらつきを見せ始めているのは現実。

この動きに合わせて徐々に土地の時価相場も変化を見せ始める。

まずは、時価相場を必ずチェックするようにしてください。

年収の何倍くらいが目安?

私は東京でも地方でも住宅を購入する上では、基本的に年収の5倍以下。

この数字を目安にすることが失敗を防ぐポイントであるとお伝えしています。

その根拠は、将来の子どもの教育費や老後の資金づくりです。

高い家を買ったとしても、土地の価値が高いなら、固定資産税もそれなりの額になります。

火災保険地震保険も同様です。

自然災害による河川の増水、氾濫、土砂崩れ警戒エリアに指定されている場所は要注意。

火災保険は、築15年以上から顕著な値上がりを見せるようになったのが2021年度の保険料見直しからもわかります。

将来に備える。

この言葉の意味を保険、税金、自分たちの預貯金という3つのカテゴリに分類しながら計画を立てておきましょう。

 

東京新築一戸建て相場と購入計画

東京新築一戸建て相場と購入計画

23区内でも主要駅徒歩3分、5分、7分、10分という景色は大きく異なる。

私が個人的によく足を運ぶ場所の中でも新宿区は非常にわかりやすいと思います。

西口と東口では景色がまるで変ってしまいます。

この徒歩圏内という目安は、老後と今の生活の変化に直結します。

  • 徒歩で歩きやすい地形や距離(坂道や階段の数)
  • 買い物の対象(ファッション、食べ物、家具、家電、雑貨、日用品)
  • 医療機関(診療所の診療科、病院、老人施設)
  • 公共施設(バス停、図書館、福祉施設、区役所)
  • 教育機関(学区、高校、大学)

このように、自分たちが今の暮らしに必要な施設やサービスと今後の老後に必要とする場所は大きく異なります。

20代30代の体が元気な時期にローンを組み始め、返済が完済した頃には、年金の手続きなどを行うために足を運ぶ。

このような生活の変化に柔軟に対応できる場所はどこなのか?

マンションと戸建ての違い

マンションは人気のエリアであれば時価があまり落ちにくい傾向もあります。

これは投資用、居住用の2つの需要が存在することも意味します。

しかし、戸建ては違います。

ほとんどが居住用。

賃貸化してもその家賃相場から決して安い、お得と思ってくれる人は少ないのも現実。

よって、もし万が一売却という計画を必要とした際には可能な限り子育て世代に人気のエリアを選んでおくことも重要です。

相談する相手を選ぶ

  • 住宅ローンなどの資金計画
  • 間取り
  • 土地探し

都内では最も難しいのが土地です。

今後の需要の変化やこれまでの売買契約の動向。

こうした動きについては、直接ハウスメーカーや工務店、不動産屋に伺っていてはまとまりません。

まずはさまざまなビルダーやハウスメーカーと仲介を行っている会社に相談をすることが大切。

今の自分たちの希望や家族構成(子どもの数や予定)などをじっくりまずは話をしてみることが大切。

それからほしい家のサイズや間取りを含めて土地を絞り込む。

こうしたほうがスムーズに話が進むと思います。

私がおすすめする都内の相談先は↓

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